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2022年4月13日【自動車部品】

デンソー、トヨタ「bZ4Ⅹ」スバル「ソルテラ」に採用

NEXT MOBILITY編集部

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高効率エコヒートポンプシステム

 

 

デンソーは4月13日、航続距離の延長や、充電時間の短縮、バッテリーの長寿命化など、電気自動車の実用性向上に貢献する製品を開発したと発表した。

 

これらの製品は、2022年5月12日発売予定のTOYOTA「bZ4X」および2022年半ばに発売予定のSUBARU「ソルテラ」に採用される。

 

今回、新たに開発した電動化製品は、電流を検知する電流センサー、充電・電力変換・電力分配の各機能を集約したESU(Electricity Supply Unit)、大気中の熱をエアコンの熱源とする高効率エコヒートポンプシステム、乗員の膝元を温める輻射ヒーター。その他にも、電池の温度・電圧を検知するセンサー、電池の状態をモニタリングする電池監視ECU、情報を集約しエネルギーを制御するBEV ECUなども採用される。また、BluE Nexusの「新型eAxle」にデンソー製のインバーターが搭載されている。

 

 

■bZ4X・ソルテラに採用される主な新製品

 

<車両状態のモニタリング>

 

電流センサー
・従来製品で搭載していたICの刷新と、製品体積が増える要因となる磁気コアを使用せずに電流を検知するコアレス式の採用により、電気自動車に必要な±1200Aレンジの大電流への対応を可能にしながら、製品体積で40%の小型化も実現。
・測定誤差発生の要因となる磁化の影響を受けにくい磁気平衡式を採用することで、電流の検知精度が向上。

電流センサー

 

ESU(Electricity Supply Unit)
・バッテリーへの充電を制御する充電統合ECUや、豊田自動織機のAC充電器・DCDCコンバーターなど電気自動車に欠かせない製品群をワンユニット化。小型・軽量化により搭載可能なバッテリーの容量が増え、航続距離の延長や、居住空間の拡張に貢献。
・急速充電への対応により、充電時間の短縮にも貢献。

ESU(Electricity Supply Unit)

 

 

<効率的なエネルギー制御と活用>

 

高効率エコヒートポンプシステム
・世界初の走行中除霜機能を実現。走行廃熱や暖房熱を活用した除霜により、冬場の着霜環境下における電費性能を大幅に改善。
・緻密なサイクル制御と多機能弁(MCV-e)を活用した放熱量の調整機能により、冷凍サイクルを非常に簡素な構成のレシーバーサイクル化することに成功。一般的なヒートポンプシステムで用いられるアキュムレーターサイクルとの比較で、冷房性能の向上と、冷凍サイクル内の大幅な部品点数削減を実現。
・冷却水を制御する多機能弁(MCV-e)により、「高温水回路」「低温水回路」「冷凍サイクル」の熱連携を実現。各水回路の機能統合によりシステムを簡素化することで、品質の確保と、多様なニーズへの拡張性の向上を実現。
・高性能小型チラーにより電池冷却の性能が向上し、電池の長寿命化に貢献。また、電池の急な温度上昇を抑えることでエネルギー出力を保持し、高速走行時など電池温度の変化が著しい環境下でも効率的なエネルギーの使い切りを実現。

 

輻射ヒーター
・ヒーター表面からの輻射熱により効率的に乗員のみを温め、ヒートポンプシステムと併用することで車両全体の空調エネルギーを低減し、暖房使用時の航続距離延長に貢献。
・ヒーター表面に薄膜フィルム構造を採用し、約1分間で100℃以上まで昇温し乗員の膝元を素早く温める快適性と、ヒーター表面に人体が接触すると瞬時に表面温度を50℃以下まで下げる世界初のヒーター構造と制御技術により安全性を両立。
・人体の接触を感知して発熱を止めるセンサーもフィルムに内蔵しており、乗員が長時間ヒーター表面に接触し続けるような場合においても、安全性を確保。

輻射ヒーター

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。