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2018年9月4日【エレクトロニクス器機】

三菱電機、5G基地局向け「25Gbps EML CAN」を発売

NEXT MOBILITY編集部

 

三菱電機は、第5世代(5G)移動通信システム基地局ネットワークの光ファイバー通信で使用される光通信用デバイスの新製品として、「25Gbps EML CAN(※1/2/3)」を11月1日に発売する。

 

なお、同製品は「China International Optoelectronic Exposition(CIOE)2018」(9月5日~8日、於:中国・深圳)に出展される。

 

※1)25Gbps(Giga-bits per seconds):1秒間に250億個のデジタル符号を伝送できる通信レート単位。
※2)Electro-absorption Modulator Laser:電界吸収型光変調器を集積した半導体レーザー。
※3)CAN(TO-CAN):光通信用デバイスで広く用いられるパッケージ。

三菱電機・ロゴ

スマートフォンやタブレットなどの携帯端末の普及や情報のクラウド化に伴い、データ通信量が急速に増大する中、移動通信システムの5Gへの移行が、2020年に予定されている。

 

これに伴い、トラフィックが集中する基地局と基地局からの通信信号の集中制御を行う収容局間では、大容量高速光通信システムの適用が計画。

 

このような中、移動通信システムの構成部品である光トランシーバーなどの生産事業者からは、光通信用デバイスの高速動作と、消費電力の低減が求められていると云う。

 

三菱電機は、これらのニーズに応えるとともに、TO-CANパッケージ採用の5G移動通信システム基地局用「25Gbps EML CAN」を発売。移動通信システムの高速大容量化・低消費電力化と生産性向上に貢献するとしている。

 

[新製品の特長]

 

<伝送速度25Gbpsを実現>

 

・25Gbps EML製品として業界で初めて(※4)TO-CANパッケージを採用。

・TO-CANパッケージの広帯域化により、EML素子を搭載したTO-CANパッケージ製品として業界初(※4)の伝送速度25Gbpsを実現した。

 

※4:2018年9月4日時点、三菱電機調べ。

 

<消費電力を約40%低減>

 

・熱電変換素子(※5)の小型化により消費電力を従来製品比約40%低減(※6)した。

 

※5:EML素子の動作温度を一定に保つための熱と電力を変換する素子。
※6:同社従来製品「FU-411REA」との比較。

 

<製品組み立てが容易>

 

・TO-CANパッケージの採用により従来製品(※7)と外形寸法の互換性を確保。

・一芯双方向光モジュール(※8)や光トランシーバーなどへの組み立てが容易。

 

※7:業界標準のTO-56 CANパッケージ(パッケージサイズφ5.6mm)を使用した三菱電機および他社製品。

※8:一芯の光ファイバーで双方向通信が可能な光モジュール。

 

[発売の概要]

 

<製品名、形名、発振波長、動作保証温度範囲、サンプル価格、発売日>
25Gbps EML CAN、ML760B54、1270nm,1310nm、-40℃~+95℃、オープン、11月1日

 

[問い合わせ先]

 

三菱電機株式会社 半導体・デバイス第二事業部 高周波光デバイス営業部第一部
TEL: (03)3218-3687 FAX: (03)3218-4862

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。