NEXT MOBILITY

MENU

2021年3月2日【エネルギー】

帝人、豪企業とモビリティ向けソーラールーフを開発

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

帝人は3月2日、LS-EV(Low Speed Electric Vehicle:低速EV)の軽量化に向けた開発パートナーである豪Applied EV社(AEV社)と共同で、ポリカーボネート樹脂製の近未来モビリティ向けソーラールーフを

開発したと発表した。

 

 

その背景、今回開発のソーラールーフについて、そして今後の展開として、帝人では以下のように述べている。

 

 

1.背 景

 

 

(1)近未来のモビリティ像として「CASEやMaaSが示される中、環境負荷低減や超高齢化社会への対応を強化すべく、世界各国で自動車の電動化や自動運転化に向けた技術開発が進んでいる。

 

 

(2)また、世界的な指標として、自動車の動力源であるガソリンや電気などの製造過程から完成車の駆動に至るまでのエネルギー効率を総合的に評価する「Well to Wheelゼロエミッション」が掲げられるなど、自動車社会にはさらに大きな変化の到来が予測される。

 

 

(3)こうした中、帝人とAEV社は、将来のEVに求められる技術基盤を獲得・整備するため、2019年よりLS-EVの共同開発を進めており、最近の成果として、用途に合わせた車体を搭載して自動走行が可能な多目的LS-EV向けのプラットフォーム「Blanc Robot」を開発する。

 

 

共同開発したソーラールーフ搭載のAEV社製LS-EVプロトタイプ 

 

 

2.今回開発のソーラールーフについて

 

 

(1)今回開発されたソーラールーフは、帝人のポリカーボネート樹脂「パンライト」グレージングを表層に用いた、太陽電池搭載のLS-EV向けルーフ。

 

 

(2)同社が長年培ってきたポリカーボネート樹脂グレージングに関する知見を駆使し、ガラスでは難しい車体ルーフに適した曲面形状を一体成形することで、求められる強度や剛性を実現。

 

 

(3)また、ポリカーボネート樹脂は耐衝撃性に優れる一方で耐候性に課題があり、屋外での長期間の使用に向けては適切な加工が必要となるが、「パンライト」グレージングは、当社独自のハードコート技術を活用することにより、自動車に要求される10年相当の耐久性を実現している。

 

 

(4)このソーラ―ルーフに搭載した太陽電池セルの出力は、豪州の日照条件下でのテストにおいて、一般的なソーラーパネルと同等の約330Wを記録している。

 

 

(5)さらに、帝人とAEV社はソーラールーフのエネルギー効率を実証すべく、一般車両向けLS-EVを想定した10kWhのバッテリー搭載のプロトタイプ車体を製作し、「Blanc Robot」に装填して、豪州の日照条件下で試験を行ったところ、走行距離が30km~55km(最大約30%)伸びることが確認された。

 

 

3.今後の展開

 

 

(1)帝人とAEV社は、各部品に帝人の素材や技術を活用した量産向け軽量ⅬS-EVを、2022年後半に実用化することを目指しており、このたび開発したソーラールーフの技術向上を図りながら、「Well to Wheelゼロエミッション」の実現に向けた取り組みを進めていく。

 

 

(2)帝人は、AEV社との取り組みを一層強化していくことにより、近未来のモビリティへのニーズを先取りし、自社の高機能素材や設計、デザイン、複合化技術による技術提案力を強化していく。

 

 

(3)帝人は、注力すべき重点領域として「環境価値ソリューション」を掲げており、持続可能な循環型社会の実現に貢献するソリューションを提供することで、長期ビジョンである「未来の社会を支える会社」となることを目指す。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。