NEXT MOBILITY

MENU

2022年3月3日【SDGs】

ボルボ、新しいワイヤレス充電技術をテスト

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

ボルボ・カーズは3月3日、新しいワイヤレス充電技術のテストについて発表した。

 

同社は、パートナーとともに、新しいワイヤレス充電技術を現実の都市環境に組み込んでテストし、将来の電気自動車への応用の可能性を評価する。3年間にわたり、電気自動車であるボルボXC40 Rechargeの法人向け車両が、北欧地域最大のタクシー事業者であるCabonline(カボンライン)のタクシーとして使用され、スウェーデンのイェーテボリにある複数の場所でワイヤレス充電される予定。

 

なお、このワイヤレス充電テストは、戦略的イニシアティブである「イェーテボリ・グリーン・シティ・ゾーン」で計画されている数多くのプロジェクトの一つ。このゾーンにおいて、市内の指定地域が持続可能な技術開発のための実地試験場として活用される。

 

ボルボ・カーズの研究開発部門の責任者であるマッツ・モーバーグは、「イェーテボリ・グリーン・シティ・ゾーンでは、新技術を現実の環境で試し、将来的に広く導入できるように時間をかけて評価することができます。選ばれたパートナーと新しい充電技術を一緒にテストすることは、私たちの将来の車のための代替充電システムを評価する良い方法です」と述べている。

 

テストで使用される充電ステーションは、ワイヤレス電気充電システムの主要プロバイダーであるMomentum Dynamics(モメンタムダイナミクス)によって提供される。対応する車両が道路に埋め込まれた充電パッドの上に駐車すると自動的に充電が開始され、ドライバーは車から降りることなく充電を行うことができる。

 

充電ステーションは、充電パッドを通じてエネルギーを送り、それを車内の受信ユニットが拾う。ボルボ・カーズは、車と充電パッドの位置合わせを容易にするため、360度カメラシステムを使用する予定。電気自動車のXC40 Rechargeでは、ワイヤレス充電の電力は40kW以上となり、有線の11kW ACの充電器の約4倍、有線の50kW DC急速充電器とほぼ同等の充電速度が得られる。

 

実験に使用されるボルボ車は1日12時間以上使用され、年間10万km走行する予定。これは、ボルボの電気自動車の商業利用シナリオでの初の耐久性試験でもある。

 

ワイヤレス充電プロジェクトに参加するその他のパートナーは、スウェーデンのボルボ車の販売会社であるボルボ・ビルおよびボルボ・カー・ソレッド、スウェーデンのエネルギー会社であるVattenfall(ヴァッテンフォール)とその充電ネットワークであるInCharge(インチャージ)、イェーテボリ市のエネルギー会社であるイェーテボリ・エネルギー、イェーテボリ市所有の市経済開発機関であるビジネスリージョン・イェ―テボリなど。

 

ボルボ・カーズは昨年、2030年までに排出ガスのない交通手段の実現を目指す「イェーテボリ・グリーンシティゾーン」構想の立ち上げに参加した。実際の都市を実験場とすることで、電動化、シェアードモビリティ、自動運転、コネクティビティ、安全性などの分野における技術やサービスの開発を加速させるとしている。

 

 

 

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。