三井不動産リアルティは4月22日、同社が運営する会員制サービス「カレコ・カーシェアリングクラブ（以下「カレコ」）」において、車両への自動ブレーキ、ドライブレコーダー、バックモニター（以下、総称して安全装備）の搭載率が100％に達したことを発表した。

カレコでは、2017年12月に個人会員4,980名を対象に「今後搭載を希望する機能」についてアンケートを実施。1位「自動ブレーキ機能（43.1％）」、2位「ドライブレコーダー（18.9％）」、3位「バックモニター（18.8％）」という結果となり、安全装備に関するニーズを明らかにしている。

そのニーズに応えるべく、2018年3月以降、既存車両へのドライブレコーダーとバックモニターの装着を進めるとともに、新たに導入する車両については安全装備を搭載した車両を導入。2021年3月に搭載率100％を達成した。

国土交通省は2021年4月1日、2022年5月以降に販売する新型車に対して、自動車後方の状況が確認できる装備を自動車メーカーに義務付ける方針を明らかにした。またそれに先駆け、2021年11月からは、国産の新型車に衝突被害軽減ブレーキ（自動ブレーキ）の装着を義務付けることも決定しており、安全装備の搭載ニーズは今後も高まることが予想されている。

三井不動産リアルティによると、カレコの車両は全てに安全装備が搭載されているため、利用時に装備の有無を確認することなく、どの車両を利用しても、安心してドライブを楽しむことができるようになった。今後、全車両をレーンキープアシスト付きの車両とするなど、安心してクルマを利用できるようサービスの拡充を進めていくとしている。

■年度ごとの搭載状況