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2021年3月29日【エネルギー】

コロナ禍で「クルマ旅」ニーズの拡大

NEXT MOBILITY編集部

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スバルは3月29日、20代~60代の男女を対象に実施した「クルマ旅に関する調査」の調査結果を発表した。

SUBARU・ロゴ

■トピックス
– コロナ禍の移動手段は「自家用車」(93.9%)が最も多く、おでかけ・旅行時には約3人に1人コロナ前に比べ「車での移動が増えた」と回答。車移動が増えた理由として「人との接触が少なく安全だから」が最多という結果に。

 

 

 

– コロナ対策がしっかりと行われていたら家族とおでかけや旅行をしたい人は約8割(83.3%)コロナ禍のおでかけや旅行の行き先として考慮する点 第1位は「不特定多数が集まる場所ではない」

 

 

 

– 車を使った旅行で今までに経験したことがあることTOP3は「温泉」「テーマパーク」「水族館」。車を使った旅行でこれからしてしてみたいことは、約6割の人が密を避けながら愉しめる”ドライブスルー・ツーリズム(車から降りずに体験できる観光)“や“キャンプ” などを希望し、クルマ旅ニーズは3密を避けた多様化の傾向が見られる結果に。

 

 

 

 

– 車を使った旅行への不安TOP3は「交通渋滞に遭うこと」「交通事故に巻き込まれること」「あおり運転を受けること」。疲労や眠気から事故を起こしそうになった経験がある人は約4割。

 

 

 

– 車を使った旅行をする際、車に求めることランキングTOP3は「安全性(衝突防止機能など)」、「運転の快適さ」、「走行性能(加速・安定性)」

 

 

 

 

調査結果によると、旅の移動手段としては3密を避け、プライベートな空間を保つことできる「自家用車」への利用意向が一層高まり、約3人に1人が旅行時に「車での移動が増えた」と回答した。行き先検討の際にも「不特定多数が集まる場所ではないこと」を考慮する人が最も多く、全体の約6割の人が、「キャンプ」や「自然鑑賞」などの”自然そのもの”を愉しむ旅や、車から降りずに体験できる“ドライブスルー・ツーリズム”といった、密を避けながら愉しめる旅を希望していることが判明した。さらに「車から星空観察」や「ドライブインシアター」といったドライブと掛け合わせた愉しみ方などドライブのレジャー化もみられ、ドライブ自体の魅力が見直され「クルマ旅」が求められている結果となった。

 

観光学を専門とする東洋大学 国際観光学部国際観光学科 教授 古屋 秀樹氏は、いつでもどこでも自由に移動できる自家用車は、観光旅行の移動手段として、元々ニーズは高いが、感染リスク回避、他人への配慮といった側面もあり、自然観光地やキャンプ場への目的地の変更、身近な人とだけ行く、というクルマ旅がより一層志向されていると指摘している。

 

旅の行先や目的に多様化が見られた一方で、車を使った旅行への不安としては「交通渋滞に遭うこと」が約半数を占めたが、ついで「交通事故に巻き込まれること」と事故への不安が多く、これまでに車を使ったおでかけや旅行をした際に、「疲労や眠気から前の車にぶつかりそうになったり、事故を起こしそうになった経験がある」と回答した人は41.3%と4割を超える結果となった。

 

また、車を使ったおでかけや旅行をする際に車に求めることとして、「安全性(衝突防止機能など)」と回答した人が74.1%と最も多く、ついで「運転の快適さ」、「走行性能(加速・安定性)」と「燃費の良さ」などと比較し高い結果となった。旅の目的や行先が多様化しても、車には“安全であること” や“快適であること”が求められていることが判明している。

 

 

【クルマ旅に関する調査概要】
– 調査方法:インターネットリサーチ
– 調査時期:2020年2月実施
– 調査対象:全国の20~60代男女 800名

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。