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2024年1月11日【自動車・販売】

N-BOX、23年の新車販売首位。シリーズ累計250万台突破

NEXT MOBILITY編集部

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honda・ホンダ・ロゴ

本田技研工業(ホンダ)は1月11日、2023年末に軽自動車「N-BOX (エヌボックス)」シリーズ(※1)の累計販売台数が、同社最速で250万台を突破。また、N-BOXの2023年暦年(1~12月)販売台数が23万1385台(※2)となり、登録車を含む新車販売台数に於いて2年連続で第1位(※3)を獲得(軽四輪車の新車販売台数では9年連続首位)したことを発表した。

 

N-BOXは、軽乗用車最大級(※4)の室内空間や高いデザイン性の初代モデル(2011年12月発売)にはじまり、先進の安全運転支援システム「Honda SENSING (ホンダセンシング)」(※5)を全タイプに標準装備し、走行性能・燃費性能などが高められた2代目。そして昨年10月には現行型となる3代目が発売。新モデルでは、開放感のあるすっきりとした視界により、運転のしやすさや居心地の良さが向上していると云う。

 

※1:N-BOX、N-BOX +(2017年8月販売終了)、N-BOX SLASH(2020年2月販売終了)。※2:全国軽自動車協会連合会(全軽自協)調べ。
※3:日本自動車販売協会連合会(自販連)および全軽自協調べ。
※4:2024年1月時点。室内三寸法(室内長、室内幅、室内高)に基づく。ホンダ調べ。
※5:ホンダセンシングは、ドライバーの運転支援機能のため、各機能の能力(認識能力・制御能力)には限界がある。

 

[N-BOXシリーズの歩み]
・2011年12月:N-BOX発売。
・2012年7月:N-BOX +発売。
・2014年3月:累計販売台数 50万台達成。
・2014年12月:N-BOX SLASH発売。
・2016年12月:累計販売台数 100万台達成。
・2017年9月:2代目N-BOX発売。
・2019年2月:累計販売台数 150万台達成。
・2021年5月:累計販売台数 200万台達成。
・2023年10月:3代目N-BOX発売。
・2023年12月:累計販売台数 250万台達成。

 

[N-BOXシリーズ暦年販売台数推移等](*)
・軽四輪車順位 暦年(1月~12月)9年連続第1位(2015年~2023年)。
・四輪総合順位 暦年(1月~12月)2年連続第1位(2022年~2023年)。

<年、販売台数、軽四輪車順位、四輪総合順位>
・2011年、2,860台、45位、165位
・2012年、211,155台、2位、4位
・2013年、234,994台、1位、3位
・2014年、179,930台、2位、5位
・2015年、184,920台、1位、2位
・2016年、186,367台、1位、2位
・2017年、218,478台、1位、1位
・2018年、241,870台、1位、1位
・2019年、253,500台、1位、1位
・2020年、195,984台、1位、1位
・2021年、188,940台、1位、2位
・2022年、202,197台、1位、1位
・2023年、231,385台、1位、1位
【累計:2,532,580台】

*自販連および全軽自協調べ。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。