NEXT MOBILITY

MENU

2021年6月4日【経済・社会】

ホンダ、「N-BOX」シリーズの累計販売が200万台突破

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

本田技研工業(ホンダ)は6月4日、軽乗用車「N-BOX(エヌボックス)」シリーズ(※1)の累計販売台数が、2021年5月末時点において200万台を突破したと発表した。

 

これは、初代N-BOX発売(2011年12月)から9年5ヵ月(114ヵ月目)での達成となり、これは2001年6月発売の「FIT(フィット)」シリーズ(※2)の11年9ヵ月(142ヵ月目)を上回る、ホンダの最速記録になると云う。

honda・ホンダ・ロゴ

N-BOXシリーズは、独創のセンタータンクレイアウトを活かしたクラス最大級(※3)の室内空間や多彩なシートアレンジ、また、全タイプに標準装備される先進安全運転支援システム「Honda SENSING(ホンダ センシング)(※4)」、優れた燃費・走行性能などが特徴の軽乗用車。登録車を含む新車販売台数において、2020年暦年まで4年連続(※5)で1位を、また軽四輪車 新車販売台数では6年連続で1位(※6)を獲得。なお、このN-BOXから始まった「N」シリーズは、今年、誕生10周年を迎える。

 

ホンダは、今後も様々なライフスタイルに合わせて選ぶことができるよう、「N」シリーズのラインアップを揃え、“Nのある豊かな生活”を提供していくとしている。

 

 

※1:N-BOX、N-BOX +(2017年8月販売終了)、N-BOX SLASH(2020年2月販売終了)。
※2:フィット、フィット ハイブリッド、フィット シャトル、フィット シャトル ハイブリッド、フィットEVの合計(2013年4月時点)。
※3:2020年12月時点。室内三寸法(室内長、室内幅、室内高)に基づく。ホンダ調べ
※4:Honda SENSINGは、ドライバーの運転支援機能のため、各機能の能力(認識能力・制御能力)には限界がある。詳細は、以下HP<https://www.honda.co.jp/hondasensing/>で確認可。
※5:日本自動車販売協会連合会および全国軽自動車協会連合会(全軽自協)調べ。
※6:全軽自協調べ。

 

 

[N-BOXシリーズの歩み]

 

・2011年12月:N-BOX発売。
・2012年6月:累計販売台数10万台達成。
・2012年7月:N-BOX +発売。
・2012年11月:累計販売台数20万台達成。
・2013年3月:年度軽四輪車販売台数第1位獲得。
・2013年5月:累計販売台数30万台達成。
・2013年10月:累計販売台数40万台達成。
・2013年12月:年間軽四輪車販売台数第1位獲得。
・2014年3月:年度軽四輪車販売台数第1位獲得、累計販売台数50万台達成。
・2014年10月:累計販売台数60万台達成。
・2014年12月:N-BOX SLASH発売。
・2015年3月:最高月間販売台数30,633台を記録。
・2015年4月:累計販売台数70万台達成。
・2015年11月:累計販売台数80万台達成。
・2015年12月:年間軽四輪車販売台数第1位獲得。
・2016年3月:年度軽四輪車販売台数第1位獲得。
・2016年6月:累計販売台数90万台達成。
・2016年12月:年間軽四輪車販売台数第1位獲得、累計販売台数100万台達成。
・2017年3月:年度軽四輪車販売台数第1位獲得。
・2017年6月:累計販売台数110万台達成。
・2017年9月:N-BOX発売(フルモデルチェンジ)。
・2017年11月:累計販売台数120万台達成。
・2017年12月:年間四輪車販売台数第1位獲得。
・2018年3月:年度四輪車販売台数第1位獲得。
・2018年4月:累計販売台数130万台達成。
・2018年9月:累計販売台数140万台達成。
・2018年12月:年間四輪車販売台数第1位獲得。
・2019年2月:累計販売台数150万台達成。
・2019年3月:年度四輪車販売台数第1位獲得。
・2019年7月:累計販売台数160万台達成。
・2019年12月:年間四輪車販売台数 第1位獲得、累計販売台数170万台達成。
・2020年3月:年度四輪車販売台数 第1位獲得。
・2020年6月:累計販売台数180万台達成。
・2020年12月:年間四輪車販売台数第1位獲得、累計販売台数190万台達成。
・2021年3月:年度軽四輪車販売台数第1位獲得。
・2021年5月:累計販売台数200万台達成。

 

 

[N-BOXシリーズ年間販売台数推移](全軽自協調べ)

 

・2011年:2,860台(45位)
・2012年:211,155台(2位)
・2013年:234,994台(1位)
・2014年:179,930台(2位)
・2015年:184,920台(1位)
・2016年:186,367台(1位)
・2017年:218,478台(1位)
・2018年:241,870台(1位)
・2019年:253,500台(1位)
・2020年:195,984台(1位)

 

2021年(1-5月): 93,072台
累計:2,003,130台

 

 

■(ホンダ)“みんながNを選んだ理由”を紹介した、スペシャルサイト:https://www.honda.co.jp/N/no1/

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。