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2021年3月30日【自動車・販売】

ナイル、「納車期間についての意識調査」実施

NEXT MOBILITY編集部

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ナイルは3月30日、新車を購入したことのある全国の男女1,056人を対象に実施した「納車期間についての意識調査」の結果を発表した。

 

新車は契約成立後に発注し、必要な整備をすべて終えてから納車されるのが一般的な流れで、その期間は早くても1~2ヵ月程度かかる。ナイルは、車を必要とする人の中には、急いで車が必要という人もいるはずだと考え、実際に新車を購入している人々はこの期間をどう感じているのかインターネット調査を行った。

 

今回の調査により、新車の納車には1~3ヵ月程度の期間が必要であるということを知らなかった人も多く、また知っていたとしても納車までの期間が長いと感じている人も多いということが判明した。詳細は以下。

 

■調査概要
– 調査対象:新車を購入したことのある全国の男女1,056人
– 調査期間:2021年3月12日~3月15日
– 調査内容:Q1. 新車の契約から納車までどのくらいの期間が必要でしたか?/Q2. 納車までの期間についてどう感じましたか?/Q3. 新車は通常納車まで1か月~3カ月といわれていますが、知っていましたか?

 

■調査結果詳細

 

Q1:新車の契約から納車までどのくらいの期間が必要でしたか?

1ヵ月:39.5% / 2ヵ月:27.5% / 3ヵ月:18.2% / 半年:5.5% / 4ヵ月:5.3% / その他:4.0%

 

新車を購入したことのある全国の男女1,056人に対して、新車の契約から納車までどのくらいの期間が必要だったかを聞いたところ、「1ヵ月」という回答が39.5%。続いて「2ヵ月」が27.5%、「3ヵ月」が18.2%という回答が続いた。「1ヵ月」という回答が最も多かったものの、「2ヵ月」「3ヵ月」を合わせると45%を超える結果となっており、それなりに納車までは時間がかかっていることがわかる。

 

 

Q2:納車までの期間についてどう感じましたか?

妥当(まぁこんなものだろう):57.8% / 長い:33.5% / 短い:8.7%

 

契約から納車までの期間については、「妥当(まぁこんなものだろう)」と感じている人が57.8%を占める一方で、「長い」と感じるという人も33.5%いた。Q1で新車の納車期間が2ヵ月以上と回答した人に絞ってみると、42.1%の人が「長い」と感じている結果になった。

 

 

Q3:新車は通常納車まで1~3ヵ月といわれていますが、知っていましたか?

知っていた:56.3% / 知らなかった:43.7%

 

Q1と同じ1,056人に、「新車は通常納車まで1~3ヵ月かかる」ということを知っていたかどうかを聞いたところ、56.3%が「知っている」知っている一方で、43.7%の人は「知らなかった」ということが判明した。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。