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2020年12月7日【SDGs】

プジョー208/e-208、インポート・カー・オブ・ザ・イヤー

NEXT MOBILITY編集部

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Groupe PSA Japanは12月7日、プジョー208/e-208が日本カー・オブ・ザ・イヤーにおいて、2020年度の輸入車の最多得点を獲得したモデルに与えられる「インポート・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞したことを発表した。

 

 

今回の受賞理由に関して日本カー・オブ・ザ・イヤー実行委員会は、以下のようにコメントしている。
「高剛性ボディとしなやかに動くサスペンションの組み合わせで実現した、クラスを超えた上質な乗り心地と、ドライバーの意のままにライントレースするハンドリングが秀逸。フランス車らしい内外装の高いデザイン性と精緻な作り込みも魅力で、発進時から豊かなトルクを発揮しガソリン車同様のフットワークを持ちながら、400万円を切る車両価格のEVモデル『e-208』を選べる点も評価した。」

 

PEUGEOT e-208 GT Line

 

 

208/e-208は、プジョーブランド伝統のコンパクトハッチバックであり、スタイリッシュかつ凝縮感のあるエクステリアデザイン、3D i-Cockpit®を初採用し機能と意匠の両面で自動車業界をリードするUI/UXを提供するインテリア、Groupe PSAの新世代プラットフォームCMP(Common Modular Platform)による爽快な走りを特徴とする。

 

 

さらに同CMPの恩恵により、同じプラットフォームでガソリン内燃機関(ICE)と電気自動車(EV)の両パワートレインを同時に用意し、顧客に選択の自由を提供する独自のコンセプト“Power of Choice”を市場に打ち出している。これにより3年3万キロでのおおよその所有コスト(プジョー試算)が208(Allureグレードで259万9000円〜)とe-208(Allureグレードで389万9000円〜)で同等となり、ガソリンエンジン版を購入するのとさほど変わらないコスト感で、つまり電気自動車をなんら特別なものと気負うことなく購入できるようになった。また、e-208 Allureの価格は日本のEVとも同価格帯であり、多くの人が購入できる価格の輸入EVとしてのe-208の登場が、顧客に選択肢を提供し、移行期にある日本の電動化をさらに押し進める。

 

PEUGEOT 208 GT Line

 

 

Groupe PSA Japan代表取締役社長のトマ・ビルコは今回の受賞について以下のようにコメントした。
「このたびは日本カーオブザイヤー輸入車部門での名誉ある賞をいただき、まことに嬉しく光栄に思います。2020年の今年、素晴らしいクルマばかりノミネートされておりました。その中であってもNEW PEUGEOT 208そしてe-208は、多くのジャーナリストの方をうならせるほどの仕上がりだったと我々も自負しております。また、NEW PEUGEOT e-208の日本市場への導入によって、 “多くの方に手の届く電気自動車”をインポーターとして実現できたことも大きな成果と位置づけております。日本カーオブザイヤーのインポート・カー・オブ・ザイヤーをいただいたことで、内燃機関でも電気でもどちらの動力源であってもデザインや居住性を損なうことなく、生活スタイルに合わせたモデルを自由に選べるというプジョーブランドの提案 “POWER OF CHOICE” をお客さまに感じていただきたく思います。」

 

 

なお、208/e-208は「欧州カー・オブ・ザ・イヤー」「レッドドットデザインアワード」など世界各地で名誉ある賞を受賞し、世界的にセールスも好調に推移している。日本国内でも7月のデビュー以来、幅広い層から支持され、顧客受注実績で208が1818台、e-208が105台の合計1923台(12月6日現在)と好調なセールスを記録している。

 

 

■PEUGEOT NEW 208 / e-208
https://www.peugeot.co.jp/models/car-selector/new-208.html

 


■日本カー・オブ・ザ・イヤー
http://www.jcoty.org/

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。