NEXT MOBILITY

MENU

2022年1月12日【SDGs】

ポルシェ、2021年販売台数は30万台超。新記録を達成

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

ポルシェAGは1月12日、2021会計年度に世界中で301,915台(前年比11%増)の車両を販売し、新記録を達成したと発表した。

 

同社によると、世界中の全ての販売地域がこれに貢献し、南北アメリカ大陸では最高の増加を記録した。中国は引き続きポルシェにとって最大の単一市場になっている。

 

「半導体の不足と新型コロナのパンデミックによる混乱でもたらされた課題にもかかわらず、私達は、これまで以上に多くのお客様がポルシェを所有するという夢を実現できるように、懸命に取り組んできました。需要は依然として高く、受注は非常に堅調で、世界中の全ての地域において勢いと自信に満ちた2022年を開始しています」とポルシェAGのセールスおよびマーケティング担当取締役のデトレフ・フォン・プラテン氏は述べている。

 

 

販売台数が2倍以上に伸びたタイカン
2021年に最も需要が高かったモデルは、再びマカンが主導するSUVでした。マカンの販売台数は88,362台で、83,071台のカイエンがそれに続いた。フル電動スポーツカータイカンは、前年度の2倍を上回る41,296台という目覚ましい増加を見せた。スポーツカーアイコンの911も、これまでを上回る38,464台が販売された。パナメーラは30,220台、718ボクスターと718ケイマンは20,502台。

 

引き続き好調な全世界の需要
ポルシェは、世界中の全ての販売地域で販売台数を増やした。特に米国では成長が著しく、前年度を22%上回る70,025台の幅広いモデルが販売された。南北アメリカ大陸全体の販売台数も22%増の84,657台だった。ポルシェにとって最大の単一市場となる中国は、供給上の制約という課題にもかかわらず、記録的な販売台数となった2020年を8%上回る95,671台を記録した。アジア太平洋、アフリカ、および中東地域では、全体として前年度を8%上回る131,098台が販売された。 日本国内における2021年新規登録台数は、7,009台(2020年:7,284台)だった〔JAIA調べ〕。

 

 

ドイツ国内市場でも需要が高まっており、9%増の28,565台の車両が販売された。ヨーロッパの合計販売台数は7%増の86,160台。エレクトリックスポーツカーの割合が高いことは特に注目に値する。2021年にヨーロッパで販売されたポルシェ車の約40%が、プラグインハイブリッドまたはフル電動のいずれかだった。

 

「全体的に将来の見通しが非常に明るい結果となりました。弊社の電動化推進戦略がうまく機能しており、需要とお客様の好みに合致していることが証明されました。しかし、販売台数が私達にとっての決定的な要因ではありません。エクスクルーシブでユニークなカスタマーエクスペリエンスの体現を目指しており、引き続きこれを世界中に拡大していきます」とデトレフ・フォン・プラテン氏は述べている。

 

 

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。