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2021年6月22日【エネルギー】

ボッシュ、cellcentricへ燃料電池部品を提供

NEXT MOBILITY編集部

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ボッシュは6月22日、cellcentricとの、パワーエレクトロニクス付き電動エアコンプレッサーの長期供給契約の締結を発表した。

 

ダイムラー・トラックAGとボルボ・グループABの折半出資の合弁会社であるcellcentricは、燃料電池システムの製造で世界をリードし、2050年までにクライメートニュートラルで持続可能な輸送の実現に貢献することを目標として掲げている。

 

なお、このエアコンプレッサーは、2020年代中頃の量産開始を予定している。

ボッシュ・ロゴ

商用車は燃料電池によりクライメートニュートラルに
燃料電池の内部では、水素が大気中の酸素と反応し、電気エネルギーに加えて水と熱を生成する。燃料電池パワートレインをグリーンな水素、すなわち再生可能エネルギーを用いて作られた水素で動かせば、その車両はクライメートニュートラルになる。必要な量のろ過された空気を供給する電動エアコンプレッサーは、燃料電池システムのコアコンポーネントのひとつとなる。「ボッシュは、このコンポーネントの開発に尽力しており、15の部門横断チームが電動エアコンプレッサーの市販化に取り組んでいます」と、ボッシュのパワートレイン ソリューション事業部長であるUwe Gackstatterは述べている。

 

ボッシュは、20kWと30kWの2つの出力クラスのエアコンプレッサーを提供している。30kWクラスは作動電圧450~850V、20kWクラスは作動電圧250~450Vまたは450~850V。コンプレッサーホイールの回転数は、100,000rpm以上に達する。「高速電気モーターと内蔵パワーエレクトロニクスの組み合わせにより、競争力のある製造コストを維持しながら、簡単にシステムを統合することが可能になります」と、Gackstatterは述べている。加えて、ボッシュのパワーエレクトロニクスに使われているシリコンカーバイド半導体が、このパワフルなコンポーネントの効率を大きく高めている。

 

ハイテク製品が雇用を守る
エアコンプレッサーにおける最大の技術的課題は、エアベアリングとパワーエレクトロニクスを含めた高速電気モーターの生産規模を、特注生産から量産へと拡張することであった。これらのシステムは、全体的に商用車のディーゼル燃料噴射システムに匹敵するほど技術が複雑であるため、雇用に好ましい影響を及ぼす。

 

ボッシュはモバイルおよび定置用燃料電池に取り組む
ボッシュは、水素をエネルギー媒体として期待し、多額の先行投資を行っている。2021年から2024年にかけて、モビリティ用途の燃料電池に約6億ユーロ、さらに発電と熱を生成する定置型燃料電池に4億ユーロを投じる計画だ。車両向け製品ポートフォリオは、個々のセンサーをはじめ、電動エアコンプレッサーやスタックなどのコアコンポーネント、燃料電池モジュール一式にまで及ぶ。

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。