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2018年12月13日【テクノロジー】

コンチネンタル他5社連携、日本初のセルラーV2X実証実験に成功

NEXT MOBILITY編集部

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コンチネンタル、エリクソン、日産自動車、NTTドコモ、沖電気工業(OKI)、クアルコム(Qualcomm Technologies)の6社は、5.8GHz帯を用いた日本初のセルラーV2Xの基本的な通信特性の実証実験に成功した。

 

 

 

 

実証実験では、車車間(V2V : Vehicle-to-Vehicle )、車と交通インフラ間(V2I: Vehicle-to-Infrastructure)、車と歩行者間(V2P: Vehicle-to-Pedestrians)の直接通信(※)、また、車とネットワーク(V2N :Vehicle-to-Network )の基地局経由通信といった車対X通信における特性評価を目的とし、コネクテッドかつインテリジェント・モビリティに向けたセルラーV2Xの有効性が確認された。

 

直接通信は、モバイルネットワーク圏外のエリアでもV2V、V2I、V2Pを実現し、基地局経由通信においては、道路や交通状況を含むクラウドベースの広域での情報収集と配信をV2N通信により実現する。

 

 

「セルラーV2X共同実証実験レポート」より

「セルラーV2X共同実証実験レポート」より

 

 

実証実験は、日本国内のテストコース等、複数の実験場所で行われ、5種類のユースケース(追い越し禁止警告、急ブレーキ警告、ハザード警告、交差点通過アシスト、歩行者警告)を想定した走行試験を実施。

 

ユースケースは、通信技術の基本的な特徴を検証するものとして選定され、V2V通信に限らず、V2I、V2P、V2N通信をさまざまな走行環境と走行速度のもと、実験を行った。

 

 

実証実験のユースケース

実証実験のユースケース

 

直接通信の実験では、最大時速110kmで走行する車両同士のすれ違い(大型トラックを含む)、車両間に遮蔽物が存在する環境等で基本的な通信性能を確認。その結果、中央値20ミリ秒の通信遅延、および、見通し環境で最大伝送距離1.2kmを達成、セルラーV2Xの有効性を確認した。

 

また、ドコモの商用LTE-Advanced (以下、LTE-A)網を用いた基地局経由通信では中央値50ミリ秒の通信遅延を達成した。

 

 

[各社の役割]

 

実証実験では、コンチネンタルが直接通信用のQualcomm 9150チップセットを搭載した試験端末Qualcomm 9150 C-V2X Reference Designを、日産の試験車両に組み込んだ。

 

また、クアルコムと日産が、セルラーV2X技術の評価指標を含むテストシナリオの構築と、V2Xユースケースを選定。

 

OKIは、ITS関連インフラ導入実績を踏まえ、V2Iによる各種アプリケーションの適用可能性を検証するため、Qualcomm 9150 C-V2X チップセットを用いて交通インフラとして設置するRSUを構築した。

 

また、エリクソンは、直接通信技術とLTE-Aネットワーク技術を融合したV2Nユースケースを検討。

ドコモは、LTE-A網とLTE-A網に閉域接続したV2Nアプリケーションサーバを提供し、通信を用いたさまざまな車両のユースケースの実現に向け、直接通信と基地局経由通信が相互補完する関係にあることを確認した。

 

 

コンチネンタルでは、今回の実証実験で得られた結果をもとに、さらにセルラーV2X技術の開発を世界レベルで推進するとしている。

 

セルラーV2Xは4.5G(LTE Advanced Pro)からスタートし、2022年以降に5Gへの移行が見込まれている。

 

 

コンチネンタルのインフォテインメント&コネクティビティ事業部長のヨハン・ヒーブル(Johann Hiebl)氏は、今回の実証実験終了にあたり、次のようにコメントしている。

 

「今回の日本での実証実験でセルラーV2Xは車車間、車と交通インフラ間、車と他の交通参加者間で情報を速く、確実にやりとりするに適しているということがわかりました。

 

直接通信および基地局経由通信が車の視野を広げ、将来のコネクテッドでインテリジェントなモビリティに向けたクラウドサービスを可能にすることでしょう。」

 

 

[セルラーV2Xについて]

 

セルラーV2Xは、3GPPにより規格化され、直接通信と基地局経由通信の2タイプの通信方式があり、自動車安全性の向上、自動運転、交通効率化を支えるV2X通信ソリューションとして、カメラ、レーダーといった先進運転者支援システムセンサーを補完。

 

セルラーV2X 直接通信モードは、3GPP Release14により仕様が規格化。基地局を介さず5.9GHz等のスペクトラムバンドで低遅延のV2V、V2I、V2P通信を実現する。

 

また、基地局経由通信は、V2Nサービスに広域通信を提供。現在3GPPによる5G向けのセルラーV2Xの仕様策定が進められている。

 

※:同試験で使用した直接通信技術は3GPP(3rd Generation Partnership Project)のRelease 14仕様規定に基づいている。

 

 

■セルラーV2X共同実証実験レポート(PDF):https://www.oki.com/jp/press/2018/12/z18073.pdf

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。