NEXT MOBILITY

MENU

2020年12月17日【経済・社会】

JDパワー、2020日本自動車テクノロジーエクスペリエンス調査

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

CS(顧客満足度)に関する調査・コンサルティングの国際的な専門機関であるJ.D.パワー ジャパン(J.D. パワー)は12月17日、2020年日本自動車テクノロジーエクスペリエンス調査(TXI:Japan Tech Experience Index Study)SM(パイロット版)の結果を発表した。

 

 

 

 

同調査は、新車を購入したユーザーを対象に、先進技術をはじめとする各種装備の有無、利用状況、不具合経験や評価、習熟方法、非利用理由などを聴取したものである。各種装備に対する消費者の受容性や使用実態、今後の潜在的需要や解決すべき課題を早期に把握することで、各種機能が本格的に市場浸透する前に課題解決への取り組みを可能にする狙いがある。全26機能*を調査対象としている。

 

 

主な調査結果は以下の通り。

 

 

機能の装備率(「装備あり」と回答した割合)の上位3項目をみると、リアルタイム交通情報表示(52%)、後退時衝突被害軽減ブレーキ(32%)、自動運転支援(29%)であった。それ以外の23項目については、いずれも20%以下の装備率に留まっている。
どの機能も概ね「自動車販売店のスタッフの説明」、「マニュアル(冊子)」、「使いながら覚えた」が三大習熟方法であった。そのうち、他の機能に比べ「自動車販売店のスタッフの説明」の回答率が最も高かったのは自動運転支援で47%、同様に、他の機能に比べ「使いながら覚えた」の回答率が最も高かったのは「リアルタイム交通情報表示」で51%であった。

 

 

自動運転支援について、自動車販売店から操作方法の説明があった場合の利用中止率は21%、説明がなかった場合は27%であり、説明がない場合は利用中止率が高くなることが分かった。他の多くの機能でも同様の傾向がみられ、販売店での説明有無がその後の機能継続利用に影響を及ぼす可能性を示唆している。

 

 

機能の不具合指摘について、「壊れている/全く作動しない」、「動作が不安定/不正確」、「分かりにくい/使いにくい」、「うっとうしい/気が散る」の4タイプで聴取しているが、「分かりにくい/使いにくい」ケースでの指摘が最も多く、機能の分り難いや使い辛さが不具合指摘の主要因になっているといえる。

 

 

機能の装備数と同ブランドの推奨意向には相関がみられ、先進技術装備の多い車両はユーザーにとって魅力的であることを示している。先進技術が全く装備されていない場合、同じブランドの他者奨意向は5%だが、6種類以上装備ありの場合では26%となっている。 “どのような”先進技術を“どれだけ”装備するかは、商品力を大きく左右するファクターといえる。

 

 

*調査対象機能:

自動運転支援/アクティブレーンチェンジアシスト/リモートパーキング/ジェスチャーコントロール/緊急時自動操舵支援/ソーラー発電ルーフ/道路インフラ・他車との通信システム/デジタルルームミラー/後退時衝突被害軽減ブレーキ/リアシートリマインダー/後席会話支援システム/リバースアシスト/降車時安全支援/ フロントクロストラフィックワーニング/ドライバーモニタリング/ユーザープロファイル/グラウンドビューカメラ/リアクロストラフィックワーニング/リアルタイム交通情報表示/車載Wi-Fi/パーキングアシストカメラ・センサー/Android Auto・Apple CarPlay/自動車メーカーのスマートフォン用アプリ/車載ナビゲーションシステム /車載音声認識/車載Bluetooth®

 

 

今回の調査に関して、J.D. パワーオートモーティブ部門シニアディレクターの浦山浩一氏は、調査結果に対し次の様にコメントした。

 

 

「今後は、日本自動車テクノロジーエクスペリエンス調査SM(TXI)で、市場導入初期の機能に特化した情報を捉え、各機能の普及状況に応じて他の品質2調査(IQS、APEAL)に反映させていく方法を取り、各調査の棲み分けを明確にし、独立性を高めていく。また2021年調査からは、先進技術の浸透や各機能のユーザー評価をスコア化し、ブランド単位でのランキングと併せて、機能別によるランキングの公表を予定している。」

 

 

◾️J.D. パワー 2020年 日本自動車テクノロジーエクスペリエンス調査SM(パイロット版)概要

 

2019年5月から2020年4月に新車を購入し利用している乗用車ユーザーを対象に、先進技術をはじめとする各種装備の有無、利用状況、不具合経験や評価、習熟方法、非利用理由などを聴取し、明らかにする調査。

 

実施期間:2020年7月下旬~8月中旬

調査方法:インターネット

調査対象:車両保有期間が3ヶ月~15ヶ月のユーザー

回答者数:4,299人

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。