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2021年10月18日【イベント】

京セラ、「シーテックアワード2021」で準グランプリ受賞

NEXT MOBILITY編集部

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京セラは10月18日、「CEATEC AWARD 2021」の2部門にて準グランプリを受賞したことを発表した。

 

CEATEC AWARD 2021は、CEATEC 2021 ONLINEに展示される技術・製品・サービスなどの中から、出展者が事前に応募した出展品・案件について、「CEATEC AWARD 2021 審査委員会」が学術的・技術的観点、市場性や将来性等の視点から、イノベーション性が高く優れていると評価できるものを審査・選考し、表彰するもの。

 

今回、京セラ開発の「スマート無人レジシステム」がデジタルトランスフォーメーション(DX)部門賞にて、また、長崎大学と共同開発した「エナジーハーベスト型スマートブイ」がカーボンニュートラル部門賞にて、両製品ともに準グランプリを受賞した。

 

 

■スマート無人レジシステム
独自の物体AI認識技術を搭載した、画像認識型の無人レジシステム。1台のカメラで重なった商品や果物など、複数の個体を認識することができる。AI学習により、新規商品登録時の時間も削減でき、また、カメラ1台とPC、ディスプレイを設置するだけで利用できるため、導入コストの低減も実現。店舗での省人化やコロナによる対人接触機会削減に貢献する。

 

– 受賞理由
店舗運営の効率化や省人化ニーズに加え、感染対策による対人接触の削減ニーズにも対応するスマートレジシステム。独自の画像認識AIにより、1台のカメラで重なり合った複数の商品を認識することが可能で、利用者負担の軽減や店員のサポートも削減できる。また、導入機材が少なく、新規商品の追加登録(AI学習)が可能なのも導入や運用のコスト削減に貢献する。

 

スーパーなどの店舗だけでなくレストランなど異なる業務形態、点検作業や自動運転など他の画像認識技術への応用が見込まれる点も評価された。

 

 

■エネジーハーベスト型スマートブイ
京セラのIoT技術と、長崎大学の潮流発電技術の融合により実現した「エナジーハーベスト型スマートブイ」。データ取得・通信に必要な電力を、海洋ブイに搭載した潮流発電システムで賄うため電源供給の必要がなく、海上においても、長期間安定したデータ取得が可能となり、海の見える化に貢献する。

 

– 受賞理由
海洋汚染や海水温上昇などの環境問題に対して継続的な海洋データの収集の必要性が高まっている。そのためには、安定した電源供給が課題となっていたが、長崎大学との共同研究により、必要な電力をブイに搭載した潮流発電システムで賄うエナジーハーベスト型スマートブイを開発。時間で変化する潮流速度に対応する高効率なタービンなどにより、発電量が消費電力を上回ることが実海域試験で確認された。海洋産業のDX化を起こすものとして、漁業や海洋調査などの様々なシーンでの「海の見える化」に期待される。

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。