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2021年7月14日【人事】

ヤマハ発、2021/7/15付の組織変更と役員職掌変更等人事

NEXT MOBILITY編集部

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ヤマハ発動機・ロゴ

ヤマハ発動機は7月14日、2021年7月15日付の組織変更と人事異動を、以下の通り発表した。

 

 

■組織変更(2021年7月15日付)

 

1. 品質保証本部

 

品質保証体系の強化と市場対応スピードの向上を目的に、「ランドモビリティ品質保証統括部」を再編する。

 

・部門運営機能と完成車検査機能を再編し、「品質企画部」を「品質監理部」へ名称変更する。

・「品質基盤革新部」のコンポーネント品質保証機能を移管し、商品の変更点や変化点の保証を担う「製品品質保証部」を再編する。

・品質情報を処理する機能とその戦略的活用機能を再編し、「品質基盤革新部」を「品質情報部」へ名称変更する。これに伴い、「品質基盤革新部」は解消する。

 

2. マリン事業本部

 

マリン版CASE戦略の推進、カーボンニュートラルへの取り組みの加速を目的に「企画統括部」を再編する。

 

・「企画戦略部」を再編し、商品・技術・生産戦略の策定・推進と認証業務を担う。

 

マリン各商材のシナジー最大化、開発効率向上を目的に、「開発統括部」を商材別から機能別に再編する。さらに、先行開発と製品開発の機能を集約し、市場投入スピードを加速させる。

 

・「企画統括部」および「開発統括部」の電動を含む先行開発機能を集約し、「先行開発部」を新設する。

・「マリンエンジン開発部」を「エンジン開発部」に名称変更する。

・「BPS開発部」を「電動システム開発部」に名称変更する。

・「WV開発部」と「ボート開発部」を統合し「艇体開発部」とする。

 

マリン版CASE戦略に沿った持続的な成長に向け、商品による価値提供推進とDXでの新たな体験創出による高付加価値サービス提供を目的に、「マーケティング統括部」を再編する。

 

・「第1マーケティング部」と「第2マーケティング部」を統合し、「マーケティング部」とする。

・「第2マーケティング部」の船舶免許・レンタルボート業務、「企画統括部企画戦略部」のデジタルソリューションの機能を統合し、「DX推進部」を新設する。

 

 

■人事異動(2021年7月15日付)

 

1. 執行役員の職掌変更

 

<氏名、新職、現職>
– 長屋 明浩、執行役員 クリエイティブ本部長(兼)クリエイティブ本部コーポレートデザイン部長、執行役員 クリエイティブ本部長

 

2. 部長級の人事異動

 

<氏名、新職、現職>

– 中村 隆之、品質保証本部 ランドモビリティ品質保証統括部 品質監理部長、品質保証本部 ランドモビリティ品質保証統括部品質企画部長

 

– 村松 英樹、品質保証本部 ランドモビリティ品質保証統括部 製品品質保証部長、品質保証本部 ランドモビリティ品質保証統括部 製品品質保証部 主管

 

– 佐倉 康二、品質保証本部 ランドモビリティ品質保証統括部 品質情報部長、品質保証本部 ランドモビリティ品質保証統括部 品質基盤革新部長

 

– 宗森 康洋、生産本部生産戦略統括部環境施設部長(兼)生産本部製造統括部保全技術部長、生産本部生産戦略統括部環境施設部長

 

– 金子 弘和、生産技術本部試作技術部長、生産本部製造統括部保全技術部長

 

– 花野 拓也、パワートレインユニット パワートレイン企画統括部 コンポーネント開発部長、パワートレインユニット パワートレイン開発統括部 第1PT開発部CV設計グループGL

 

– 小久保 幸栄、マリン事業本部開発統括部 エンジン開発部長(兼)マリン事業本部 開発統括部先行開発部長、マリン事業本部開発統括部 マリンエンジン開発部長

 

– 亀岡 健太朗、マリン事業本部開発統括部 電動システム開発部長、マリン事業本部開発統括部 BPS開発部長

 

– 門田 律、マリン事業本部開発統括部 艇体開発部長、マリン事業本部開発統括部 ボート開発部技術開発グループGL

 

– 曽我 和宏、マリン事業本部製造統括部 ボート製造部長、マリン事業本部製造統括部 ボート製造部製造推進グループGL

 

– 鈴木 雅文、マリン事業本部マーケティング統括部 マーケティング部長、マリン事業本部マーケティング統括部 第1マーケティング部長

 

– 高柳 和広、マリン事業本部マーケティング統括部 DX推進部長、YMENV

 

3. グループ会社の人事異動

 

<氏名、新職、現職>
– 阿部 伸生、泉佐野ウォーターフロント株式会社 代表取締役社長、マリン事業本部マーケティング統括部 第2マーケティング部部品グループ 主査

 

 

(役職名の略称)

・GL=Group Leader(グループリーダー)

 

(部門名の略称)

・BPS=Boat Power System(ボートパワーシステム)
・WV=Water Vehicle (ウォータービークル)
・PT=Powertrain(パワートレイン)
・CV=Commuter Vehicle(コミューター ビークル)

 

(グループ会社の事業内容)

・YMENV(Yamaha Motor Europe N.V.)は、当社製品の輸入・販売および欧州内でのマーケティング・商品開発・ファイナンス事業などを行うオランダ所在の会社。

・泉佐野ウォーターフロント株式会社は、マリーナ施設の整備、管理および関連事業の運営を行う会社。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。