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2021年5月28日【エネルギー】

テスラ大型蓄電システム「メガパック」、日本に初導入

NEXT MOBILITY編集部

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テスラは5月28日、テスラ大型蓄電システムMegapack(メガパック)が、日本に初めて導入されたと発表した。

 

Megapackは、高砂熱学イノベーションセンター(以下「同センター」)に設置され、2021年4月より稼働を開始した。

 

同センターは、オフィス棟、ラボ棟、展示スペース、プレゼンルームで構成され、建物全体に省エネソリューションが施されており、オフィス棟ではZEB(ゼブ:Net Zero Energy Building、快適な室内環境を実現しながら、建物で消費する年間の一次エネルギーが正味ゼロまたはマイナスの建築物)を、敷地全体でNearly ZEB(建物で消費する年間の一次エネルギーを75%以上削減する建築物)を目指している。

 

テスラMegapackは、同センターにおける発電設備である超小型木質バイオマスガス化発電、太陽光発電 約200kW により発電された電気を施設内の需要に合わせて適切に蓄電・放電することで、施設全体のエネルギーの自立化、電力の安定供給に貢献する。

 

– 運用開始:2021年4月
– 設置場所:高砂熱学 イノベーションセンター(茨城県つくばみらい市)
– Megapackシステム規模:429kW / 2964kWh

 

 

 

 

 

■テスラ大型蓄電システム Megapack 製品概要
(1)特徴
・Megapackの筐体には、蓄電池、パワーコンディショナー、温度管理システム、制御機構がすべて内蔵されている。現地での施工はACとLANを接続するのみとなり、省施工を実現する。
・蓄電池、パワーコンディショナーなどのハードウェアだけでなく、システム設計、試運転、カスタマーサービス、ソフトウェアまで全てをテスラが提供する。
・自社開発のソフトウェアにより、プロジェクトに最適なシナリオで運転・制御。遠隔監視も可能。さらに、設置後にはデータを継続的に収集し、将来のパフォーマンスも予測する。
・セル・モジュール・バッテリーパックの各レベルで電気的、機械的な安全保護対策を実施。独自の設計により、高い安全性を提供する。
・モジュール形式の設計構造により、プロジェクトに合わせた規模に拡張することができる。ギガWhスケールまで拡張性は無限大となる。

 

(2)標準仕様(2021年5月時点)

 

(3)海外における導入事例
Holes Bay

(イギリス、7.5MW/15MWh、2020年6月 稼働)
イギリス ホールズベイにて稼働中のMegapackシステム。再生可能エネルギーを貯蔵し、電力系統にピークタイムの柔軟性を提供。運用にはTeslaのAIシステムAutobidder(オートビッダー)を利用。

 

 

 

PG&E Moss Landing

(アメリカ、182MW/730MWh、建設中・2021年第二四半期 稼働予定)
アメリカ カリフォルニア州 モスランディングに建設中の世界最大級の182MW/730MWhのMegapackシステム。ピーク用天然ガス発電所の代替として設置され、容量市場への参加も予定。​

 

 

 

The Victorian Big Battery

(オーストラリア、300MW/450MWh、建設中・2021年11月 稼働予定)
オーストラリア ビクトリア州 ジーロング(Geelong)に建設中の300MW / 450MWhのMegapackシステム。太陽光エネルギーや風力エネルギーの蓄電・放電による再生可能エネルギーの活用に加え、系統電力の安定に貢献。また、ビクトリア州政府の「2030年までに再エネ率 50%」という目標の達成をサポート。

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。