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2021年10月5日【エネルギー】

公共交通機関の減少、自家用車の増加は継続。ナイル調べ

NEXT MOBILITY編集部

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ナイルは10月5日、「定期調査:新型コロナの流行による移動手段の変化(5回目)」の結果について発表した。

 

新型コロナウイルス感染症の流行を受け、流行前に比べて公共交通機関の利用が減り、自家用車や自転車の利用が増えているということは以前にも行った同様の調査からわかっているが、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が断続的に行われている現在、移動手段の変化はどうなっているのか。自粛慣れや行動への緩みも報道されている中、実際どう変化してきているのか、ナイルは全国の男女2,080人を対象にインターネット調査を実施した。

 

 

■調査概要
調査対象:全国の男女2,080人
調査期間:2021年9月8日~9月21日
調査内容:Q1.新型コロナ流行前に主に利用していた移動手段は何ですか?/Q2.現在、主に利用している移動手段は何ですか?/Q3.移動手段として増えたものと減ったものそれぞれについて、その理由を教えてください。(1)公共交通機関の利用が減った理由は何ですか?(2)自家用車の利用が増えた理由は何ですか?(3)自転車の利用が増えた理由は何ですか?(4)徒歩が増えた理由は何ですか?
過去の調査:第1回 2020年4月、第2回 2020年8月、第3回 2020年12月、第4回 2021年4月

 

■調査結果概要
・「公共交通機関」が34.9%から26.2%に減少
・「自家用車」が40.3%から44.8%に増加
・「自転車」は11.4%から13.2%に増加

 

■調査結果詳細

 

 

全国の男女2,080人に対して、新型コロナウイルス感染症の流行前によく利用していた移動手段は何かを聞いたところ、40.3%の838人が「自家用車」、34.9%で「公共交通機関」11.4%で「自転車」と続いた。また、「その他」の中には、カーシェア、レンタカー、タクシーなどの回答があった。

 

 

 

続いてQ1と同じ全国の男女2,080人に対して、現在、主に利用している移動手段を聞いたところ、新型コロナウイルス感染症の流行前と比べて、移動手段に変化があることが判明。具体的には、「公共交通機関」が34.9%から26.2%に減少している一方で、「自家用車」が40.3%から44.8%、「自転車」は11.4%から13.2%、「徒歩」は10.4%から11.7%へと増加しており、できるだけ混雑や他人との接触をさける方法へ移動手段を変更していることがわかった。なお、「その他」には、「タクシー」、「カーシェア・レンタカー」などの回答があった。

 

 

 

新型コロナウイルス感染症の流行前は、34.9%が公共交通機関を利用していたのに対して、現在は26.2%と減少している。その理由について、47.8%が「感染予防のため」と回答した。過去に行った数度の調査でも、「人ごみを避けたい」「他人との接触を避けたい」などの回答があり、以前の調査と同じような考えから公共交通機関を使う方が減っていることが伺える。また、2021年4月に行った第4回の調査よりも「外出自粛のため」と回答した人の割合がやや増加しており、「そもそも外出しなくなった」「都会に出かけなくなった」人も増えていることが判明した。

 

 

 

新型コロナウイルス感染症の流行前は、40.3%の人が自家用車を利用していたのに対して、現在は44.8%と増加している。自家用車の利用が増えた理由には、81.5%が「感染予防のため」と答え、「人と接触するのを避けたい」「公共交通機関は使いたくない」「密を避けたい」などの回答があった。「その他」の中には、「車は生活に必要だから」「環境が変わったため」などの回答があった。

 

 

 

新型コロナウイルス感染症の流行前は11.4%の方が自転車を利用していたのに対して、現在は13.2%と増加している。自転車を利用する理由については、65.3%が「感染予防」と答え、「密を避けるため」「人との接触を避けるため」「公共交通機関を利用しなくなったから」などがあった。

 

また、「健康のため」という理由が10.5%の中には、「気分転換によく健康的だから」「家にいることが多く運動不足だったから」などの回答もあり、2021年4月の調査時同様に健康を意識している人が多いことが判明した。

 

2020年の4月から継続しているコロナ禍における移動手段の調査だが、外出する際は、継続して公共交通機関の利用を避け、自家用車や自転車などより感染リスクが低い手段を選んでいる人が多いことがわかる。更に、テレワークやオンラインでの授業などの影響もあり、体を動かす機会が減っていることから、健康を意識して移動手段を考えている人も多くなっていることがわかった。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。