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2021年6月9日【テクノロジー】

パーク24、「運転支援機能付きのクルマ」について調査

NEXT MOBILITY編集部

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パーク24・ロゴ

 

 

パーク24は6月9日、「運転支援機能付きのクルマ」に関するアンケート結果を発表した。

 

同社は毎月9日に、クルマや交通に関するアンケートの調査結果を発表している。今月の「運転支援機能付きのクルマ」についての調査結果トピックスは以下の通り。

 

 

■調査結果トピックス
① 運転支援機能付きのクルマを運転したことがある人は33%
② 運転経験のあるクルマの機能は「前方衝突防止機能」がトップ
③ 運転支援機能が作動、または使用したことがある人は約8割。作動した状況は「駐車時」が最多
④ 半数以上は運転支援機能付き車両を購入希望。搭載したい機能No.1は「前方衝突防止機能」

 

 

■アンケート結果詳細
① 運転支援機能付きのクルマを運転したことがある人は33%
運転支援機能の装着率は年々上がっているが、運転支援機能付きのクルマを運転したことが「ある」人は3割にとどまった。年代別に見ると、20代以下が40%で最多。20代以下は、全年代の中でクルマ保有率は最も低いものの、カーシェアリングサービス「タイムズカー」の会員比率は8割を超えており、運転支援機能付きのカーシェアを運転した経験者が多いと考えられる。

 

 

(参考:年代別のクルマ保有率とタイムズカー会員比率)

 

 

② 運転経験のあるクルマの機能は「前方衝突防止機能」がトップ
運転支援機能付きのクルマを運転したことが「ある」と回答した人に、搭載されていた機能について尋ねると「前方衝突防止機能」が85%で最多となった。以降は、「車線逸脱防止機能」81%、「障害物センサー機能」66%、「適切な車間距離を保って追随する機能」53%と続いている。

 

 

 

 

 

③ 運転支援機能が作動、または使用したことがある人は約8割。作動した状況は「駐車時」が最多
運転支援機能が作動、または使用したことが「ある」人は81%、「ない」人は19%となった。

 

 

作動、使用した状況は、「駐車する時」が52%で半数を超えている。次いで、「渋滞にはまった時」27%、「周囲の確認を怠った時」23%、「わき見をしていた時」21%となった。

 

 

 

④ 半数以上は運転支援機能付き車両を購入希望。搭載したい機能No.1は「前方衝突防止機能」
運転支援機能付きのクルマを購入したいという人は、52%となった。運転支援機能付きのクルマを運転したことがある人は、「購入したい」が79%で、運転したことがない人に比べ30ポイント以上高くなっている。一方で、運転したことがない人の57%は「購入したくない」と回答しており、機能の利便性や安全性を実際に体験することが購入意欲に繋がっているようだ。

 

 

クルマの保有状況別に見ると、クルマ保有者は半数以上が「購入したい」と回答した。また、非保有者でクルマの購入を検討中の人は60%が購入したいと考えていることが判明した。

 

 

将来クルマに付けたい運転支援機能のトップは「前方衝突防止機能」88%であった。2位は「後方衝突防止機能」73%、3位は「適切な車間距離を保って追随する機能」69%となった。

 

 

運転支援機能付きのクルマを既に保有している人のクルマに搭載されている機能は、「前方衝突防止機能」が94%で最多。以降は「車線逸脱防止機能」84%、「適切な車間距離を保って追随する機能」72%、「障害物センサー機能」70%と続いている。

 

 

政府による「安全運転サポート車」の普及促進もあり、2019年の新車販売に占める「衝突被害軽減ブレーキ」と「ペダル踏み間違い急発進抑制装置」の普及率は8割を超えている。

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。