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2021年2月1日【アフター市場】

ダンロップ、大型トラック・バス用タイヤ不具合で無償交換

NEXT MOBILITY編集部

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住友ゴム工業は2月1日、昨年1月24日から6月9日まで製造したダンロップ(DUNLOP)の大型トラックおよびバス用タイヤの一部で不具合が検出されたため、国内で販売されたタイヤ1万2,439本を、国土交通省へ通知のうえ、無償交換する(サービスキャンペーン)と発表した。

 

当該タイヤは、安全性に問題はないことが確認されているが、走行中にビード部(サイドウォールのホイールに近い部分)の狭い範囲で、周上の1カ所に膨れが発生することが判明していると云う。

住友ゴムとダンロップ・ロゴ

住友ゴムは、昨年4月から10月にかけて、ビード部が膨れる(全て外観不具合で検出)という事例について、46件(※1)の報告を受けたため、社内で原因を分析。

 

その結果、タイヤ成形工程でインナーライナーをジョイントする際に使用するジョイントテープが、一部指定位置を超えてはみ出し成形されていたことが判明。また、このジョイントテープのゴム配合変更により接着力が低下し、これら2つの要因が重なり、ビード部膨れの外観不具合が発生していたことが判ったと云う。

 

住友ゴムは、当該商品について、安全性に問題がないことが確認をしているが、安心して使用できる商品を届けるため、今回、対象生産ロット内の対象となるタイヤを無償交換する、サービスキャンペーンの実施を決定。速やかな対応を行うと共に、再発防止に向け、製造工程管理および製品検査をより一層徹底するなど、品質管理を強化し、信頼回復に努めていきたいとしている。

 

※1:2020年4月~10月の件数。

 

 

[サービスキャンペーンについて]

 

<対象タイヤ>

 

(1)タイヤのパターン名・サイズ(46サイズ/計12,439本)

 

※対象タイヤの詳細:https://www.srigroup.co.jp/newsrelease/2021/sri/tirelist2021_007.pdf

 

 

(2)タイヤ表示例(パターン名、タイヤサイズ、工場略号、製造番号、タイヤ識別番号はタイヤサイドウォール部に刻印)

 

 

<内容>

 

(1)告知方法

・ホームページでの告知。
・ユーザーへの連絡(直接訪問、電話連絡、ダイレクトメール等/※2)。

※2:当該タイヤ装着の新車購入客には、車両メーカーから連絡予定。

(2)開始日:2021年2月1日から開始。

(3)交換方法

全ての対象タイヤ購入者に、住友ゴムまたは販売店から連絡し、代替品に無償交換する。

 

 

[問い合わせ先]

 

販売店または、ダンロップ・タイヤお客様相談室(フリーダイヤル)まで

・フリーダイヤル:0120-39-2788(受付時間: 9:00~12:00、13:00~17:00/土、日、祝日除く)

 

 

■(ダンロップ)大型トラック・大型バス用タイヤラインアップ:https://tyre.dunlop.co.jp/b_tyre/tb.html

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。