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2021年4月12日【アフター市場】

ホリバ、WLTP準拠・新シャシダイナモメーターの販売を本格化

NEXT MOBILITY編集部

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堀場製作所(以下、ホリバ)は4月12日、国際基準WLTP(※1)に準拠した車両性能・排ガス評価試験が可能なシャシダイナモメーター(※2)「VULCAN EVO(バルカン・エボ)」の国内での本格販売を開始したと発表した。

堀場製作所・ホリバ・ロゴ

WLTPでは、排ガス、燃費(電力量消費率)、電費測定をシャシダイナモメーター上で行うことが定められており、日本においても昨年4月1日より国土交通省管轄の下、WLTPに基づく燃費・電費測定が義務化された。

 

これにより、自動車メーカー各社は、従来のガソリンエンジン車に加えて、電気自動車(EV)、ハイブリッド車(HV)、燃料電池自動車(FCV)、自動運転車など、モビリティの開発多様化に伴う幅広い評価への対応が求められることとなった。

 

ホリバでは、現行製品の「VULCANⅡ」と比べてさらに広範な用途を網羅する上位機種として、開発の初期段階から試験室内で積雪や雨天など様々な環境下での路上走行を模擬した状態を正確に再現することができるシャシダイナモメーター「バルカン・エボ」を開発。既に一部の認証機関で導入されているバルカン・エボの販売を、燃費・電費測定の義務化に伴い、本格化した。

 

ホリバは、複雑化する自動車開発プロセスの短縮及びそれに伴うコスト削減に貢献すると共に、今後、各国の認証機関への導入拡大を図ることで、世界的な排ガス規制への取り組みや持続可能な社会を実現する多様なモビリティ開発を支援するとしている。

 

 

[製品特長]

 

・ハイパワー(最大 350kW/軸)、ハイスピード(最高 300km/h)に加え、重量車や過積載を想定して、軸荷重は最大3,000kgまで対応。

 

・性能試験における低フリクション等の諸要求に柔軟に応じられるよう、メインベアリング方式に加熱ベアリングと電動二重ベアリングから選択可能。

 

・品質チェックと製品診断を自動化し、システム全体のパフォーマンス向上とダウンタイム低減に貢献。

 

・自動運転システムADS EVO(エーディーエス エボ)との接続・連動が容易にできるため、再現性のより高い試験実現や、電費計測・実路再現などの長時間試験の負荷を大幅に軽減。

 

 

[仕様比較]

 

 

 

※1)WLTP(Worldwide harmonized Light vehicles Test Procedure):乗用車等の国際調和燃費・排ガス試験方法。

※2:道路上を走っている自動車の走行状態を、実験室のローラー上で再現する装置。VULCANシリーズは、試験室内で路上走行を模擬した状態を正確に再現するモジュラー式の4WD・2WD車向け48インチダイナモメーターで、ACモーターによる制御とローラー慣性量を設定することで、多様な車種の駆動力と車速を高精度に計測することができる。

 

 

■(ホリバ)シャシダイナモメータ VULCAN:https://www.horiba.com/jp/automotive-test-systems/products-jp/dynamometer/chassis-dynamometer/details/ecdm-48-2594/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。