横浜ゴムは２月１９日、２０２０年度連結決算（２０２０年１月１日から２０２０年１２月３１日）を発表した。それによると、売上収益が前期比１２．３％減の５，７０６億円、事業利益※は同２６．６％減の３６８億円、営業利益は同３７．８％減の３６４億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同３７．３％減の２６３億円となった。

一方、第４四半期（１０月－１２月）では、固定費削減や製造原価改善などの内部改善に加え、地域・需要に応じた販促活動、増産対応に取り組み、国内で冬用タイヤの販売が好調に推移したことなどにより、利益面では過去最高益を達成。
※日本基準の営業利益に当たる指標として設定。事業利益＝売上収益－（売上原価＋販売費及び一般管理費）で算出。

通期においては、タイヤ事業は売上収益、事業利益ともに前期を下回った。新車用タイヤは、第２四半期までの需要の減少が大きく、国内、海外ともに売上収益は前期を下回ったものの、国内では第３四半期以降緩やかに持ち直しつつあるほか、海外においても中国については前期を上回っている。市販用タイヤも、第２四半期までの新型コロナウイルス感染症の影響に伴う消費活動の停滞の影響が大きく、売上収益は前期を下回ったが、高付加価値商品の拡販など各種戦略を進めたほか、国内では第４四半期の冬用タイヤの販売が好調であった。

ＭＢ（マルチプル・ビジネス）は売上収益、事業利益ともに前期を下回る結果となった。各事業において新型コロナウイルス感染症の影響が継続し、ホース配管事業は第２四半期までの需要減少の影響が大きく、売上収益は前期を下回った。工業資材事業は国内、海外ともに売上が低調で、売上収益は前期を下回った。ハマタイト事業も第２四半期までの需要の減少が大きく、売上収益は前期を下回った。航空部品事業も民需向け販売の減少が継続したことで売上収益は前期を下回った。

ＡＴＧは、農業機械用・産業車両用タイヤを始めとするオフハイウェイタイヤは、世界的な新型コロナウイルス感染症拡大による需要減少があったが、農業機械用タイヤのアフターマーケットに回復が見られたことで、第３四半期以降の売上収益は前年を上回る結果となった。

２０２１年度通期の連結業績予想は、新型コロナウイルス感染症による影響は継続しているものの、需要が回復傾向にある地域もあることから、売上収益は前期比８．７％増の６，２００億円、事業利益は同３５．９％増の５００億円、営業利益は３８．７％増の５０５億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は３１．１％増の３４５億円を計画。配当金は中間配当を１株当たり３２円、期末配当を３３円とし、年間で１株あたり１円増配の６５円を予定しているとのことだ。

＜決算ハイライト（百万円）＞

＜事業別（百万円）＞