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2021年3月2日【CASE】

NPS、自動運転車プラットフォーム「NPS500」を発表

NEXT MOBILITY編集部

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ニューラル・プロパルジョン・システムズ(以下「NPS」)は3月2日、自動運転車プラットフォーム「NPS 500™」を発表した。

 

NPS 500は、レベル4/5の自動運転に注力した、世界初のオールインワン型マルチモーダル・センサーシステム。

 

このシステムは、NPSのソリッドステート型MIMO LiDARTM、超解像度のSWAMTMレーダー、およびカメラを相互接続し、協調的に人や物体を検出すると共に、360°の高解像度データ処理で車両事故を防止する。

 

また、センサーシステムが障害物の先の人や物体も検出。NPSによると、超解像度精度と高適応型フレームレートにより500m以上先まで認識。このようなNPS 500の機能は、現在発表されている競合センサー・ソリューションと比べ、10倍優れた信頼性を誇るとしている。

 

Yole Développement社のシニアアナリストであるPierrick Boulay氏は次のように述べている。「理想的な自動運転プラットフォームの開発において、LiDAR、レーダー、およびカメラはすべて重要な役割を果たしています。センサーの緊密な接続とオンボードでのデータ融合が自動運転に役立つ多くの機能を実現することも間違いありません。この方向性はユニークであり、2025年には250億ドル規模に達する可能性のあるADASおよびロボット車両向けセンサーおよびコンピュータ市場での成功が期待されます」

 

NPSの創業者で、最高経営責任者(CEO)を務めるBehrooz Rezvani氏は次のように述べている。「あらゆる交通事故を防ぐという当社の目標は自動運転の最終目標でもあります。NPSは事故ゼロプラットフォームを支えるセンサーシステムであり、手頃なコストで多くの車に導入が可能です。従来の技術はこれが不十分だったため、独自の高性能LiDARとレーダーを開発しました。当社のAI搭載センサー融合システムは、この超高解像度データを処理し、現時点では市場で最も安全かつ最も信頼性の高いソリューションとなります。自動車メーカーはNPS 500で自動運転車を短期間で市場投入でき、高いコスト効果も得られます」

 

 

■NPS 500製品の詳細
– 機能
・LiDAR:革新的なソリッドステート型MIMO-LiDARTMアーキテクチャが超解像技術と適応型マルチビームサーチにより、到達距離を2倍の500m以上に向上
・レーダー:新しいレーダー技術が、検出信頼性を10倍に向上、360°の視野を同期、他のレーダー信号の干渉への耐性を70倍に向上
・ソフトウェア:世界初のAI融合技術で「見えないものを予測」
・チップ:緊密に接続したカスタム信号処理チップのネットワークによりセンサーデータを650 TB/秒で処理

– 利点
・500m以上の到達距離 (@反射率10%)
・現在提供されているLidarと比べて反応時間が2倍向上
・センサーデータの信頼性が大幅に向上
・障害物の先の人や物体を予測
・交差点に入る前に歩行者の動きを予測
・交差点に近づく動く物体を事前に検出
・過酷な環境、雑な運転、平坦でない地形においても、組み込み冗長性により高い信頼性を確保
・メンテナンスは少なくて済み、自動車メーカーは車が販売店を離れた後も信頼できるNPSセンサー
・最大100 FPSの適応型マルチビームスキャンで小さな動きも検出と追跡が可能
・障害物を透視
・短い市場投入期間
・高いコスト効果
・OEM顧客にとって低い資本的支出および運用費用

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。