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2018年6月19日【経済・社会】

東芝+双日+伯CBMM、次世代Li-ion電池材料を共同開発

NEXT MOBILITY編集部

 

東芝の事業会社・東芝インフラシステムズと、双日、ブラジルのカンパニア・ブラジレイラ・メタルジア・イ・ミネラソン社(Companhia Brasileira de Metalurgia e Mineracao:CBMM)は、ニオブチタン系酸化物(Niobium Titanium Oxide:NTO)を用いたリチウムイオン電池向け負極材の共同開発契約を締結した。

 

3社は電気自動車(EV)用途等に適した高エネルギー密度、かつ急速充電が可能な次世代リチウムイオン電池の材料の開発に取り組む。

東芝インフラシステムズは、負極材に急速充電性能、長寿命、安全性に優れるチタン酸リチウムを採用したリチウムイオン電池SCiBを、2008年から製品化。その後も継続的に製品のエネルギー密度を高める開発をしてきたが、昨年、NTOを負極材に用いた、高容量次世代リチウムイオン電池(次世代SCiB)の試作に成功した。(注1)

 

NTO負極はリチウムイオン電池の負極材として一般的に使用される黒鉛と比較して、2倍の素子エネルギー密度(注2)を発揮すると云う。

 

ニオブ(Nb)は、金属元素の一つで、鉄鋼添加剤として主に高張力鋼、ステンレス鋼などの高級鋼材に用いられ、中でも自動車向け鋼材の軽量化・剛性化には不可欠とされている。

 

CBMMは、ニオブ市場で、世界一位の生産・販売量と、高い技術力、製品開発プログラムを有しているとのこと。

 

また双日は、CBMMの株主の1社として、CBMMの日本市場向けの総代理店として、安定的な原料供給体制の構築や用途開拓を進めてきた知見・ノウハウを持つと云う。

 

東芝インフラシステムズは、CBMMと双日が提供する五酸化ニオブを用いて、NTOの電極製作および性能評価を行い、安価で品質の安定した仕様の確立を目指す。

 

また、同時に材料サプライチェーンを構築し、2020年度の次世代SCiBTMの量産化を進めるとしている。

 

注1:2017年10月3日付株式会社東芝が発表
注2:体積容量あたり

 

[東芝インフラシステムズ社の概要]

 

代表者:代表取締役社長 秋葉慎一郎
設立:2017年7月1日
資本金:100億円
売上高:12,468億円(2017年度連結)

 

[双日株式会社の概要]

 

代表者:代表取締役社長 藤本 昌義
設立:2003年4月1日
資本金:160,339 百万円
売上高:42,091億円

 

[CBMM社の概要]

代表者:Eduardo Ribeiro (エドゥアルド リベイロ)
設立:1955年

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松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。