NEXT MOBILITY

MENU

2021年2月19日【アフター市場】

横浜ゴム、北海道の屋内氷盤試験場に新冷媒装置導入

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

屋内氷盤試験場の室内氷盤路

 

 

横浜ゴムは2020年11月、北海道旭川市にあるタイヤテストコース「北海道タイヤテストセンター(Tire Test Center of Hokkaido=TTCH)」の冬用タイヤの氷上性能をテストする屋内氷盤試験場に、全長約100mの国内最大級となる冷媒装置を備えた氷盤試験路面を設置したと、2月19日、発表した。

横浜ゴム・ロゴ

冷媒装置を導入した新氷盤路は、氷の表面温度を-10℃~0℃までコントロールすることが可能な能力※を備えている。これにより、スタッドレスタイヤの開発で重要な0℃付近の高温域から低温域まで様々な氷上路面でのタイヤ試験を安定した試験条件により行うことが可能となった。さらに、初冬の外気温に左右されずに氷盤路面を作ることができるようになったため、氷上制動試験の開始時期を早めるなど開発期間の自由度が向上した。このため、スタッドレスタイヤからスタッドタイヤ、オールシーズンタイヤまで多様なカテゴリーに対応した冬タイヤの開発を、高精度かつ効率的に行うことが可能になった。

※基準の室温が5℃の場合

 

TTCHはタイヤ事業のグローバルな拡大に伴う評価数の増加や評価手法の高度化に対応するため、2015年12月に開業したテストコースで、乗用車およびトラック・バス向け冬用タイヤの試験を実施している(春から秋は夏用タイヤの試験にも活用)。屋内氷盤試験場は冬用タイヤのさらなる高性能化を目指して2018年1月に開設している。

 

横浜ゴムは、冬用タイヤテストコースとしてTTCHのほかに、スウェーデンに「YOKOHAMA TEST CENTER of SWEDEN(YTCS)」を設置している。TTCHでは世界中で販売する全ての冬用タイヤの試験を行い、YTCSでは欧州大陸やロシア・北欧向け商品の確認評価を実施しており、各国・地域の冬路面に最適な冬用タイヤの開発を推進している。

 

屋内氷盤試験場に導入した新冷媒装置

 

 

■北海道タイヤテストセンターの概要

– 名称:北海道タイヤテストセンター(英文:Tire Test Center of Hokkaido=TTCH)

– 開業:2015年12月

– 所在地:北海道旭川市神居町上雨紛500(かむいちょうかみうぶん)

– 敷地面積:906,462㎡

– 試験対象:乗用車およびトラック・バス向け冬用タイヤ(春から秋は夏用タイヤの試験にも活用)

– 試験コース:

速度100km/h超での高速試験が可能な直線約1kmの圧雪路を持つ全長2.3kmの周回路

氷盤路、雪上/氷上登坂路、雪上/氷上旋回路、勾配5%の全長1.1kmの圧雪ハンドリング路

 

■屋内氷盤試験場の概要

– 建物寸法:全長119m、全幅24m、室内高(最高部)8.8m

– 延床面積:2,859.6㎡

– 構造:鉄骨造平屋建て

– 稼動:2018年1月

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。