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2021年3月4日【SDGs】

デンソー、「健康経営優良法人2021~ホワイト500~」に

NEXT MOBILITY編集部

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自宅にてオンラインフィットネス教室を受講する社員の様子

 

 

デンソーは3月4日、経済産業省と日本健康会議が共同で進める「健康経営優良法人~ホワイト500~」に5年連続で認定されたことを発表した。

 

また、デンソーグループ会社の11社が「健康経営優良法人~ホワイト500~」に、3社が中小規模法人部門に2021年に新設された「健康経営優良法人~ブライト500~」に認定されている。デンソー・ロゴ

健康経営優良法人とは、上場企業に限らず、大規模法人のうち保険者と連携して優良な健康経営を実践している法人を経済産業省と日本健康会議が認定するもので、2017年から開始された。健康経営優良法人(大規模法人部門)認定法人の中で、健康経営度調査結果の上位500法人のみを通称「ホワイト500」として認定している。また、2021年より、健康経営優良法人(中小規模法人部門)認定法人の中で、健康経営度調査結果の上位500法人を通称「ブライト500」として認定している。

 

デンソーは2016年に「デンソー健康宣言」を発表し、社員の健康増進を経営課題の一つと捉え、健康増進活動を推進しているという。

コロナ禍で在宅時間が増え運動不足が課題となる中、デンソーでは休憩時間を活用して、職場や自宅どこからでも参加することができるオンラインフィットネス教室の開催や、在宅勤務時の健康維持に関する情報について定期的なメール配信を実施。また、心身の健康や仕事の生産性と関連が深いとされる「睡眠」に関するアンケートを実施し、不眠傾向があると判定された社員に対して睡眠改善に向けたサポートを実施している。さらに、働く女性社員の体調管理にも着目し、女性に積極的に摂取してもらいたい栄養素を考慮した食堂メニューの提供や、女性のための健康オンラインセミナーなどを開催した。

 

併せて、社員の健康増進のために、スポーツの実施に向けた積極的な取り組みを行っている企業としてスポーツ庁が認定する「スポーツエールカンパニー」にも2年連続で認定された。短時間で体を動かすことができるトレーニング動画の配信や各職場でチームを組んで1か月間の合計歩数を競い合う「チーム対抗歩数レース」の開催など、社員の運動促進に向けた取り組みが評価されたとしている。

 

なお、2021年は以下のデンソーグループ会社も健康経営優良法人に認定された。大規模法人部門ではホワイト500に認定された11社のうち、株式会社SOKEN、株式会社デンソーエアクール、株式会社デンソーファシリティーズが4年連続で、また、中小規模法人部門では株式会社デンソーエムテック、株式会社デンソークリエイト、株式会社デンソーパワトレインテクノロジーズが2021年に新設されたブライト500に認定されている。

 

 

<健康経営優良法人 大規模部門(24社)> ◎はホワイト500に認定(11社)
◎京三電機株式会社、◎株式会社SOKEN、◎株式会社デンソーエアクール、◎株式会社デンソーFA山形、◎株式会社デンソーエレクトロニクス、◎株式会社デンソー九州、◎株式会社デンソーソリューション、◎株式会社デンソーテン、◎株式会社デンソーファシリティーズ、◎株式会社デンソー北海道、◎浜名湖電装株式会社、三共ラヂエーター株式会社、ジェコー株式会社、シミズ工業株式会社、株式会社TDモバイル、株式会社デンソーウェーブ、株式会社デンソーエアシステムズ、株式会社デンソー勝山、株式会社デンソーダイシン、デンソーテクノ株式会社、株式会社デンソートリム、株式会社デンソー福島、株式会社ニッパ、株式会社デンソーワイズテック

 

<健康経営優良法人 中小規模法人部門(13社)> ◎はブライト500に認定(3社)
◎株式会社デンソーエムテック、◎株式会社デンソークリエイト、◎株式会社デンソーパワトレインテクノロジーズ、株式会社スリーディー、株式会社デンソーEMCエンジニアリングサービス、株式会社デンソーウェル、株式会社デンソーエスアイ、株式会社デンソーサービス沖縄、株式会社デンソー宮崎、株式会社デンソー山形、株式会社デンソーユニティサービス、株式会社デンソーリマニ、株式会社デンソーロジテム、

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。