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2020年3月27日【レンタカー】

ホンダ、二輪レンタル4/6開始。6月末迄全国250店舗へ

NEXT MOBILITY編集部

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ホンダは、2019年にスタートした二輪市場活性化プロジェクト「HondaGO(ホンダゴー)」の一環として、バイクに乗るきっかけを提供するサービス「HondaGO BIKE RENTAL(ホンダゴー・バイク・レンタル)」を、4月6日(※1)に開始する。

HondaGO BIKE RENTALは、「HondaGOからはじめよう。」をコンセプトに、若年層を中心としたバイクに興味関心を持つ人を対象に、バイクへの認知と理解の促進や、バイクに触れて乗れる機会の拡大を目指す新たな取り組み。

 

二輪免許を取得したものの、4割以上の方々がバイクを所有した経験がない(※2)といった状況も踏まえて、WEB予約による貸し出し手続きに関する利便性や、ヘルメットやライダースジャケット等のレンタル、保険や補償プランなど、準備物や費用面に関する心理的なハードルを下げることで、バイクに触れて乗れる機会の拡大を目指す。

 

取り扱い店舗数は、6月末までに約250店(※3)を予定しており、店舗数としては国内最大級(※2)。以降も順次拡大していく。

 

取り扱いモデルは、原付一種(50cc)から大型二輪まで、さまざまなモデルを用意(※4)し、料金プランについては、2時間以内の移動手段として利用できるる短期プラン(SHORTプラン)から、2泊3日のツーリングを想定した、55時間の長期プラン(LONG GOGOプラン)までに対応する。

 

また、ツーリングルートや絶景ポイント、各地のグルメなどのツーリングに関する情報や、近隣のおすすめスポットを案内することで、利用客がバイクで楽しむイメージを想起しやすくなるようなサービスの展開も予定している。

 

ホンダは、2019年に開始した「HondaGO BIKE STAND(ホンダゴー・バイク・スタンド/※5)」と「HondaGO BIKE CHALLENGE(ホンダゴー・バイク・チャレンジ/※6)」とあわせて国内の二輪市場活性化に向けて取り組むとしている。

 

 

※1:北海道、沖縄エリアは2020年5月末からの開始を予定。
※2:ホンダ調べ。
※3:3月23日時点。
※4:レンタル可能な機種は、取り扱い店舗によって異なる。詳しくは「HondaGO BIKE RENTAL<https://hondago-bikerental.jp/>」ホームページまたは取り扱い店舗で確認。
※5)HondaGO BIKE STAND:バイクの楽しさをもっと手軽に体験する無料のバイク貸し出しサービス。
※6)HondaGO BIKE CHALLENGE:普通四輪免許に付帯する原付一種免許で原付一種の二輪車に無料で試乗できるサービス。

 

 

[HondaGO BIKE RENTAL 概要]

 

– レンタル予約申込開始日:3月27日(金)

– レンタル開始日:4月6日(月)

– 申込方法:HondaGO BIKE RENTALホームページ<https://hondago-bikerental.jp/>から申込。

– 支払方法:オンラインによるクレジットカード決済のみ。

– 取り扱い店舗:

Honda二輪車正規取扱店のうち、HondaGO BIKE RENTALに加盟している販売店。詳細はホームページを参照。

– 取り扱いモデル:

ホンダの公式ホームページ内のバイクラインアップに掲載している公道走行可能なモデルが対象。店舗によって取り扱うモデルが異なる。

– 有償オプション:

ヘルメット等の洋用品類の貸出オプションと、万が一の事故や転倒によりレンタル車両の修理費用が車両価格の20%以上となった場合、利用客負担となる修理費用の一部を補償する車両保険(※7)を用意。

 

 

[料金プラン] (※8)

 

<レンタル基本料金表(税込み)>

 

 

<洋用品オプション料金表(税込み)>

 

 

<車両保険料金表>

 

 

※7:車両保険料はモデル毎によって異なる。
※8:金額は、全国一律。また予告なく変更する場合がある。
※9:プレミアムクラスはGold Wingシリーズ、Africa Twinシリーズ、CBR1000RR-R等が該当。

 

 

[基本補償内容]

 

レンタル基本料金には任意保険と、加盟店までの搬送距離無制限で24時間365日対応のロードサービスが含まれる。

 

 

 

■HondaGO BIKE RENTAL:https://hondago-bikerental.jp/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。