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2020年10月22日【トピックス】

マツダ、「キャロル」を一部仕様変更して販売開始

NEXT MOBILITY編集部

 

マツダは、軽自動車「マツダ キャロル」をフルオートエアコンや電動格納式ドアミラーを追加するなど一部仕様変更し、全国のマツダ販売店を通じて10月22日より販売開始する。
価格帯は、メーカー希望小売価格(消費税込)で863,500円~1,193,500円。

 

今回の仕様変更では、「GS」にフルオートエアコン、AM/FMラジオ/CDプレーヤーが追加設定され快適性がアップ。また「GL」はドアミラーを電動格納式に変更し、使い勝手を向上させている。

 

なお、キャロルは経済産業省や国土交通省などが普及啓発を推進する「安全運転サポート車」*1の「サポカーS・ワイド」*2に該当しており、「GL」(メーカーセットオプション「セーフティパッケージレス」設定車は除く)、「GS」および「GX」がそれにあたる。

 

■「キャロル」主な変更内容

– 「GS」機種に、フルオートエアコン、AM/FMラジオ/CDプレーヤーを設定
– 「GX」機種に、メッキバックドアガーニッシュ、AM/FMラジオ/CDプレーヤーを設定
– 「GL」機種に、電動格納式リモコンドアミラー(カラード)を設定
– 「GS」機種の車体色「ホワイト」を「ピュアホワイトパール」に変更

 

 

*1  高齢運転者を含めたすべての自動車運転者による交通事故の発生防止・被害軽減対策の一環として、自動ブレーキなどの先進安全技術を活用した一定の運転支援機能を備えた車。略称「サポカー」。

*2  安全運転サポート車のうち、ペダル踏み間違い時加速抑制装置などを搭載することで特に高齢運転者に推奨される「セーフティ・サポートカーS(サポカーS)」の区分のひとつ。「サポカーS・ワイド」は、被害軽減(自動)ブレーキ(対歩行者)、ペダル踏み間違い時加速抑制装置、車線逸脱警報、先進ライトを装備したクルマ。

www.safety-support-car.go.jp

*3  WLTC モード燃費は、国土交通省審査値で、燃料消費率は定められた試験条件での値。使用環境(気象状況、渋滞等)や運転方法(急発進、エアコン使用時等)に応じて燃料消費率は異なる。
・WLTC モード:市街地、郊外、高速道路の各走行モードを平均的な使用時間配分で構成した国際的な走行モード
・市街地モード:信号や渋滞等の影響を受ける比較的低速な走行を想定
・郊外モード:信号や渋滞等の影響をあまり受けない走行を想定
・高速道路モード:高速道路等での走行を想定

*4  JCo8モード燃費は、国土交通省審査値で、燃料消費率は定められた試験条件での値。使用環境(気象状況、渋滞等)や運転方法(急発進、エアコン使用時等)に応じて燃料消費率は異なる。

*5  軽自動車税(環境性能割)は、新車届出時の環境性能に応じて自家用届出車は非課税または1~2%が課税される(2021年3月31日まで)。エコカー減税(環境対応車普及促進税制)は、新車登録時に重量税の軽減措置(2021年4月30日まで)が受けられる。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。