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2020年3月10日【自動車・販売】

トヨタ、新型車ヤリスの初月受注状況を発表

NEXT MOBILITY編集部

 

 

トヨタ自動車は、新型車ヤリスの発売(2月10日)から1カ月にあたる3月9日、その受注台数が、月販目標(7,800台)の約5倍にあたる約3万7,000台となったことを発表した。

トヨタ自動車・ロゴ

■受注台数:約37,000台月販目標台数:7,800台)

 

トヨタは、新型車ヤリスの主な好評点について、以下を挙げている。

 

 

[主な好評点]

 

・アクティブで躍動感のあるデザイン。

 

・ハイブリッド車の力強くシームレスな走りと、クラス世界トップレベル(*1)となるWLTCモード36.0km/L(*2)の低燃費。

 

・トヨタ初となる高度駐車支援システム「Toyota Teammate[Advanced Park(パノラミックビューモニター機能付)](*3)」や、交差点右折時の対向直進車・右左折後の横断歩行者も検知対象とした最新の「Toyota Safety Sense(*4)」などの安全技術。

 

 

*1:ガソリン乗用車コンパクトクラスでの比較。2020年3月現在、トヨタ調べ。

*2:国土交通省審査値。WLTCモードは市街地、郊外、高速道路の各走行モードを平均的な使用時間配分で構成した国際的な走行モード。36.0km/LはHYBRID Xの燃費であり、各走行モードについては、市街地モード37.5km/L、郊外モード40.2km/L、高速道路モード33.4km/Lとなる。

*3:ハイブリッド車にオプション設定。人とクルマが、仲間のような関係を築くという、トヨタ独自の自動化の考え方に基づいた最新鋭の駐車支援システム。

*4:X“B package”を除いて標準装備。

 

 

[受注実績の主な特徴]

 

・グレード別の受注実績は、Zグレード、Gグレードともに約30%。

 

・ハイブリッド車の内訳は約45%。

 

・装着率の高いメーカーオプションは「バックガイドモニター」が約70%(HYBRID Z、HYBRID Gは標準装備)、インテリジェントクリアランスソナー[パーキングサポートブレーキ(静止物)]が約50%(X“B package”、MT車除く)、「ブラインドスポットモニター+リヤクロストラフィックオートアラート[パーキングサポートブレーキ(後方接近車両)]+インテリジェントクリアランスソナー[パーキングサポートブレーキ(静止物)]」が約30%(X“B package”、MT車除く)。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。