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2021年1月7日【自動車・販売】

ボルボ・カーズ、2020年下半期の世界販売が史上最高に

NEXT MOBILITY編集部

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ボルボ・ロゴ

 

ボルボ・カーズは、電動化モデルの需要が急増し、新型コロナウィルス(COVID-19)の影響からの回復を後押ししたことから、2020年の下半期の販売台数が同社史上最高を記録したと、2021年1月7日発表した。

 

上半期にパンデミックの影響を軽減するために断固たる措置を講じたことにより、一時的な操業停止から早期に生産を再開することができ、外部充電が可能なリチャージ・ラインアップの需要が急増したことも手伝って、力強い回復を実現することができたとしている。

 

電気自動車(BEV)やプラグインハイブリッドパワートレインを搭載したリチャージモデルのシェアは、前年比2倍以上に増加した。欧州では、全体の販売台数に占めるリチャージモデルのシェアは29%となり、ボルボは充電可能なモデルにおいて欧州トップブランドとなった。また、米国ではプラグインハイブリッドのトップブランドとなった。

 

2大市場である中国と米国では、上半期にパンデミック関連で落ち込んだ販売台数を、下半期に上半期の減少以上に回復させることができたため、通期では前年比増となった。

 

グローバル・コマーシャル・オペレーションズの責任者であるレックス・カーセマケルスは、「厳しいスタートを切った後の下半期は、当社の主要な販売地域すべてで市場シェアを伸ばし、素晴らしい結果を残すことができました。私たちは、新型電気自動車の導入とオンラインビジネスの拡大を継続しながら、2021年もこのポジティブな傾向を維持することを目指しています」とコメントしている。

 

上半期には販売台数が21%減少したものの、2020年下半期には近年の成長軌道を再開させ、6月以降は堅調な伸びを示し、下半期の販売台数は前年同期比7.4%増の391,751台となった。

 

ボルボ・カーズの2020年世界販売台数は661,713台となり、前年比6.2%減となった。通年の最終的な数字はまだ確定していないが、1~11月では競合他社を上回り、すべての主要販売地域で市場シェアを伸長させることができた。

 

2020年の中国での販売台数は、前年比7.5%増の166,617台となった。米国では110,129台を販売し、前年比1.8%増となった。両市場では、受賞歴のあるSUVラインアップに対する強い需要が販売台数の大半を占めている。

 

欧州では、多くの主要市場でボルボ・カーズのリチャージモデルに対する強い需要が見られたが、パンデミック関連の規制により市場全体が低迷したため、通年での販売台数は15.5%減少した。

 

パンデミックはオンライン販売への動きを加速させ、これは2021年も引き続き注力していく分野となる。2020年、ボルボ・カーズは2019年に比べてオンラインで販売された契約数を2倍以上に増やし、オンライン販売を通じた他社銘柄成約率は引き続き高く、市場シェアの増加を支えている。

 

ボルボ・カーズはプレミアム電気自動車会社になることを目指しており、今後数年のうちに複数の電気自動車を発売する予定。2025年までには、世界販売50%が電気自動車で、残りがハイブリッド車となることを目標としている。現在、全モデルにプラグインハイブリッド車を設定している唯一の自動車メーカーでもある。

 

地域別販売台数の詳細は以下の通り

 

 

年間販売台数は、XC60が191,696台(2019年:204,965台)でトップ、XC40が185,406台(2019年:139,847台)、XC90が92,458台(2019年:100,729台)と続いている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。