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2021年7月22日【イベント】

BS、東京2020オリ・パラをサポート

NEXT MOBILITY編集部

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ブリヂストンは7月22日、東京2020オリンピック・パラリンピックにおいて、アスリートの挑戦と安心・安全な大会運営をサポートすると発表した。

 

ブリヂストンの取締役 代表執行役 Global CEOの石橋秀一は次のように述べている。「ブリヂストンは、『平和な社会の確立』というオリンピック憲章の考えに賛同し、安心・安全が確保された大会の開催と、夢を追い続ける世界最高峰のアスリートの皆さんを支えたいと考えています。すべての人がより活き活きと安心して暮らせる社会の実現を目指している企業として、東京2020オリンピック・パラリンピックがこの困難な時期にも人々の心を支え、そして互いに支えあう力となることを期待しています。」

 

ブリヂストン・ロゴ

 

■技術とイノベーション、それをベースとするソリューションで安心・安全な移動を支える
ブリヂストンは、東京2020の公式タイヤサプライヤーとして、乗用車、競技支援車両、スタッフの移動をサポートするコンセプトカーなど、約3,000台の大会公式車両にタイヤとタイヤメンテナンスサービスを提供。また、タイヤに加え、東京2020で使用される車両に、タイヤ点検、交換などのタイヤメンテナンスサービスを提供する。

 

 

オリンピック・パラリンピック選手村で使用される自律走行BEV「e-Palette」に装着される専用タイヤ

 

 

■アスリートやスタッフのための自転車と自転車メンテナンスサービスを提供
ブリヂストンは、東京2020でトラック競技の「ケイリン」、「スプリント」、「オムニアム」、「マディソン」の4種目に出場する選手の自転車を供給する。

 

 

 

 

また、東京2020のスタッフ、ボランティア、アスリートの移動手段として、総計800台以上の大会公式自転車を提供。これら総計800台以上の自転車は、東京2020終了後に地域の団体やプログラムに寄付される予定だ。

 

 

 

 

■安心・安全、快適な街づくりで東京を支える
・東京2020の水泳競技会場となる「東京アクアティクスセンター」、バレーボールと車いすバスケットボール競技会場となる「有明アリーナ」に、地震の揺れを軽減する免震ゴムが導入されている。
・選手村、仮設施設、競技会場(有明体操競技場)などに、軽量で耐久性に優れた樹脂配管システムを納入し、東京2020の建物の安全性と快適性を支えている。

 

 

 

 

■夢に向かって挑戦するアスリートとすべての人を支える
ブリヂストンは、「CHASE YOUR DREAM」をテーマに、世界最高レベルのアスリートたち含め、夢に向かって挑戦するすべての人を支援。2017年にはチームブリヂストンを立ち上げ、現在では世界中の20以上の地域から70名以上のアスリート・アンバサダーを任命している。また、パラアスリートが使用する義足用ゴムソールや車いすテニス用のタイヤなどの機材開発を通じて、夢に向かって挑戦するパラアスリートをサポートしている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。