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2022年1月7日【テクノロジー】

マツダ、CX-30がJNCAPファイブスター賞を受賞

NEXT MOBILITY編集部

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マツダは1月7日、「MAZDA CX-30」が、2021年度の自動車アセスメント(JNCAP/*1)に於いて、最高評価にあたるファイブスター賞を受賞したと発表した。

マツダ・ロゴ

自動車アセスメント(JNCAP)のファイブスター賞は、衝突安全性能と予防安全性能に於いて最高ランク<Aランク>且つ、事故自動緊急通報装置を搭載した車種に与えられるもの。

 

「CX-30」は、マツダの安全思想「MAZDA PROACTIVE SAFETY(マツダ・プロアクティブ・セーフティ/*2)」に基づく以下の装備により、高い安全性能を実現している。

 

 

①予防安全性能(以下の安全技術を採用)

 

・歩行者(昼間・夜間)や自転車(昼間)を検知可能な衝突被害軽減ブレーキ「スマート・ブレーキ・サポート(SBS)」など先進の安全技術群「i-ACTIVSENSE」(全車に標準装備)。

 

・夜間走行時に先行車や対向車の状況を検知し、照射範囲や明るさを自動的に変化させる「アダプティブ・LED・ヘッドライト(ALH)」、またはハイ/ロービームを自動的に切り替える「ハイ・ビーム・コントロールシステム(HBC)」。

 

・後進時に後方の静止障害物や自車の後方左右から接近する車両を検知し、衝突回避または被害軽減する、「スマート・ブレーキ・サポート(SBS-R、SBS-RC)」。

 

・前方または後方の車両や壁などの障害物を検知し、衝突被害の軽減に寄与するペダル踏み間違え時加速抑制装置。

 

②衝突安全性能

 

・エアバッグシステムに加えて、超高張力鋼板を使った骨格と全方位からの衝撃エネルギーを効率的に吸収・分散するフレーム構造で、万が一の衝突時における乗員の傷害低減に貢献。

 

・歩行者との衝突時、頭部や脚部への傷害を軽減するためのエネルギー吸収構造などを採用。

 

③事故発生時の救助

 

・エアバッグ作動時や後突時にコールセンターへ自動的に通報する車載通信機を装備。事故発生の位置情報を迅速に通報することにより、救命率の向上や傷害の重傷化の防止に貢献。

 

 

 

 

マツダは、クルマ本来の魅力である“走る歓び”によって、美しい「地球」と心豊かな「人」・「社会」を実現し、人の心を元気にすることを目指して、安全で“走る歓び”にあふれたカーライフを通じて、ユーザーの人生をより豊かにする特別な絆を持ったブランドになることを目指していくとしている。

 

 

*1)JNCAP(Japan New Car Assessment Program):国土交通省と独立行政法人自動車事故対策機構(NASVA)が、安全な自動車の普及を促進する目的で、1995年度より公表している自動車の安全性能評価。2020年度からは、衝突安全性能・予防安全性能・事故自動緊急通知装置を総合的に評価している。

*2)MAZDA PROACTIVE SAFETY:人間を理解・信頼・尊重することを重視し、ドライバーが安全に運転できる状態を最大限に確保、事故のリスクを最小限に抑制することを目指すマツダ独自の安全思想。

 

 

■自動車事故対策機構(NASVA):http://www.nasva.go.jp/mamoru/
■(マツダ)MAZDA CX-30:https://www.mazda.co.jp/cars/cx-30/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。