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2023年7月12日【アフター市場】

横浜ゴム、電動車対応タイヤに独自マーク「E+」を導入

NEXT MOBILITY編集部

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横浜ゴムは7月12日、近年増加しているEV用のタイヤに対する需要(車両重量増加に伴うタイヤ構造並びにトレッド溝の深さ、転がり抵抗に係る負荷指数・静粛性向上に伴うロードノイズ要求の変化・駆動トルクの変化に伴うトラクション強度に係る耐摩耗性能など)に応えるため、2023年下期より、電動車対応商品であることを示す独自のマーク「E+ (イー・プラス)」を、乗用車およびトラック・バス用タイヤに導入すると発表した。横浜ゴム・ロゴ電動車に装着されるタイヤには、バッテリー搭載による高荷重やモーターによる高トルク出力への対応、エンジン音のない静かな電動車に相応しい静粛性への対応、車両の電費・エネルギー消費効率向上、航続距離拡大への対応など特徴的なニーズがあると云う。

 

横浜ゴムでは、これまで「BMW iX3」「メルセデスAMG EQS 53 4MATIC+」、LEXUS(レクサス)「RZ」、トヨタ自動車「bZ4X」、スバル(SUBARU)「SOLTERRA(ソルテラ)」、「日産サクラ」、三菱自動車工業「eKクロスEV」など、プレミアムから軽自動車まで数多くの電動車へ新車装着(OE)用タイヤを納入してきたが、こうしたOEタイヤなどの商品開発で培ってきた様々な技術を応用した電動車向け市販用タイヤの開発を加速。

 

今後、これら技術により電動車の特徴的なニーズに対応した新商品には「E+」マークをタイヤサイドへ打刻するほか、カタログやウェブサイトなどに表示することで、電動車対応商品であることを分かりやすく伝えタイヤ選びをサポートしていく。

 

なお、第1弾の商品展開は2023年秋頃から欧州などで順次発売するEV専用ウルトラハイパフォーマンスサマータイヤの「ADVAN Sport EV(アドバン・スポーツ・イーブイ)」から開始すると云う。

 

 

横浜ゴムは、2021年度から2023年度までの中期経営計画「Yokohama Transformation 2023」(ヨコハマ・トランスフォーメーション・ニーゼロニーサン)のタイヤ消費財事業に於いて、高付加価値商品の主力であるグローバルフラッグシップタイヤブランド「ADVAN」、SUV・ピックアップトラック用タイヤブランド「GEOLANDAR(ジオランダー)」、そして「ウィンタータイヤ」の販売構成比率最大化を掲げ、「ADVAN」および「GEOLANDAR」の新車装着拡大と補修市場でのリターン販売強化を推進。

 

今後も、新車装着では高い技術が求められる電動車への納入を強化すると共に、そのフィードバックを市販用タイヤの開発に活かし、時代の変化に対応した商品ラインアップの拡充や各商品の性能向上を図っていくとしている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。