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2023年6月23日【SDGs】

横浜ゴムと信大、添加剤未使用の亀裂耐久ゴム材料を開発

NEXT MOBILITY編集部

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研究で作製した微粒子フィルムの切れ目からの引裂試験の様子。

 

横浜ゴムは6月23日、信州大学学術研究院(繊維学系)の鈴木大介准教授らの研究グループと、有機溶剤や補強剤などの添加剤を使わずとも亀裂(クラック)に高い耐久性を有するゴム材料を、高分子微粒子(※1)を活用して共同開発したと発表した。

 

この研究で得た知見を元にさらに研究を進めることで、人や環境にやさしく、より安全で耐久性の高いタイヤやゴム製品の開発に繋げることが期待できるほか、開発したゴム材料は簡単に劣化なくリサイクルできることから、サーキュラーエコノミーへの貢献も期待できると云う。

 

なお、この成果は、米国化学会のLangmuir誌に日本時間の6月17日に掲載された。

横浜ゴム+信州大学

今回の研究では、重合方法の一つとして知られるミニエマルジョン重合法(※2)によって合成した高分子微粒子(以下、微粒子)および、その微粒子分散水溶液(以下、分散水溶液)を用い、分散水溶液から水を蒸発させて作製した微粒子フィルム(※3)(ゴム材料)を活用。

 

この微粒子フィルムには、超分子化合物(※4)として知られるロタキサン分子(※5)を微粒子の内部に架橋剤として導入。補強剤などその他の添加剤を一切使用せずに、切れ目から亀裂が広がりにくい性質を持たせることに成功した。

 

また、ゴム材料としての高い伸縮性も維持しているほか、微粒子のみで作製されているため、環境負荷の小さい水とエタノールの混合溶媒に浸すだけで微粒子個々に分解することが可能で、分解後、揮発性の高いエタノールのみを蒸発させ、元の微粒子と水から成る分散水溶液に戻すことができるため、同じ微粒子フィルムを簡単に劣化なく再生できると云う。

 

<微粒子フィルムの形成プロセス>

 

横浜ゴムグループは、2021年度から2023年度までの中期経営計画「Yokohama Transformation 2023(YX2023)」(ヨコハマ・トランスフォーメーション・ニーゼロニーサン)で掲げる“未来への思いやり”のスローガンの下、事業を通じた社会課題への貢献を持続的な企業価値向上に繋げていくとしている。

 

また、環境課題に関して、中長期目標と達成に向けて設定した「カーボンニュートラル」「サーキュラーエコノミー」「自然との共生」の3つを柱の内、「サーキュラーエコノミー」に於いて、サステナブル素材を活用したタイヤ開発を推進していくとしている。

 

 

※1)高分子微粒子:マイクロスケール(1マイクロメートル=100万分の1メートル)より小さい高分子の粒子。
※2)ミニエマルジョン重合法:エマルジョン重合法の一つで、超音波を照射することによってモノマーと開始剤を水中内で微粒子化した後に重合する方法。
※3)微粒子フィルム:高分子微粒子の集合体。
※4)超分子化合物複数の分子が比較的弱い相互作用によって秩序高く会合して形成される分子集合体。分子を集合させることで、分子の機能を制御したり、新機能を発現することができる。
※5)ロタキサン分子:環状分子に軸分子が貫通し、その環状分子が軸分子から抜けないようにした構造を有する分子集合体。

*タイトル画像:研究で作製した微粒子フィルムの切れ目からの引裂試験の様子。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。