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2021年6月8日【CASE】

コーンズテクノロジー、米国製サーマルカメラの取扱開始

NEXT MOBILITY編集部

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コーンズテクノロジーは6月8日、公共交通機関の自動運転領域で躍進を遂げている企業の 1 つである米国のADASTECが世界初のレベル 4、フルサイズ、フルスピードの自動運転バスプラットフォームである「flowride.ai」をデビューさせたというニュースとともに、同プラットフォームに、コーンズテクノロジーが代理店を務めるTeledyne FLIR(テレダイン・フリア)社製カメラが搭載されたと伝えた。

 

 

自動運転プラットフォーム『flowride.ai』は、24 時間年中無休で稼働するように設計されており、絶えず変化する気象条件に対応するため、Teledyne FLIR社製のサーマルカメラが採用されたという。

 

 

サーマルカメラは、他の一連のセンサーモダリティと組み合わせることで、周辺の車両やその他の一般道上や都市の物体によって部分的に遮られている歩行者を簡単に区別して分類するなど、他の車両、自転車、歩行者が同じ道路を共有する混合交通環境向けの安全な自動運転車システムを確立させるとしている。

 

 

 

 

サーマルカメラは赤外線エネルギーを検出するため、夜間にはヘッドライトよりも最大 4 倍遠くまで見られるとのこと。サーマルカメラの熱感知は、夜間、日陰、夕暮れ、日の出、直射日光やヘッドライトのまぶしさなどで視認性が低くコントラストの高い条件など、他のセンサー技術では困難になる可能性がある運転状況において優れた性能を発揮する。パッシブセンシングモダリティであるサーマルカメラは LIDAR やレーダーなどの他のアクティブセンサーの影響を受けたり、イメージングできなくなったりすることがなく、霧、煙、ほこりなどの厳しい気象条件において効果的とされている。

 

 

ADASTECでは、道路上とその付近、バス停でのすべての道路利用弱者の検出と安全性の向上に焦点を当てたサーマルカメラを統合している。

 

 

◾️flowride.ai とのサーマルカメラの統合

 

 

自動運転プラットフォーム『flowride.ai』は 2式の Teledyne FLIR社製サーマルカメラを搭載している。1 つはバスの前方に配置されて前方をスキャンし、2つ目のカメラはバスの右側の後部に取り付けられ、横方向をスキャンする。 この配置は、歩行者、自転車、さらにはバスの経路に向かって移動する動物、特にバス停近くや横断歩道の近くに立っている歩行者を検出するために不可欠だ。サーマルセンサーのデータは、RGB (可視)カメラ、LiDAR、超音波センサー、レーダーからのデータと融合され、さまざまな条件での環境を把握して最も適切な意思決定と安全な動作を行うための冗長性と柔軟性を提供するとのことだ。

 

 

なお、 ADASTECでは、トルコに拠点を置く商用車メーカーであるKarsanと提携し、自動運転プラットフォーム『flowride.ai』を全長8 メートルの電気バス『ATAK』に統合。現在、自動運転バスはルーマニアとトルコでいくつかのプロジェクト向けに配備されている。 2021 年に予定されているプロジェクトの一環として、米国とヨーロッパへ展開を拡大する計画も進んでいる。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。