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2020年11月9日【テクノロジー】

現代自動車、エヌビディアのAIプラットフォーム採用へ

NEXT MOBILITY編集部

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NVIDIAと現代自動車グループは、11月9日(カリフォルニア州サンタクララおよびソウル現地時間)、同社のヒュンダイ、起亜(キア)、ジェネシスの各モデル全ラインナップについて、2022年から NVIDIA DRIVE™が車載インフォテインメント(IVI)システムに標準装備されると発表した。エントリーレベルからプレミアム車両までの全車両に、永続的に更新可能な、ソフトウェア定義の豊富なAIユーザーエクスペリエンスが備わることになる。

 

現代自動車グループは、今後のモデルに高性能でエネルギー効率の高いNVIDIA DRIVEプラットフォームを標準装備することで、シームレスで継続的に強化される車載AIユーザーエクスペリエンスを実現するとしている。NVIDIA DRIVEには、ヒュンダイ、起亜、ジェネシスのIVIシステムで、オーディオ、ビデオ、ナビゲーション、接続性や、AIで強化されたコネクテッドカーサービスを実現するハードウェアとソフトウェアスタックが含まれる。

 

現代自動車グループとNVIDIAとの協業は2015年に始まり、ジェネシスGV80、G80にはNVIDIA DRIVEによる最先端のIVIシステムが搭載されている。また両社は共同で、2021年後半にリリース予定の高度なデジタル コックピットの開発にも取り組んでいる。11日の発表では、現代自動車グループとNVIDIAの関係がさらに強化され、同社の全車両にNVIDIA DRIVEを標準搭載する事によって、将来のアプリや機能をサポートするための能力を統合するという取り組みが示されたことになる。

 

現代自動車グループのエレクトロニクス技術部門のシニアバイスプレジデントであるポール・チュー(Paul Choo) 氏は、次のように述べている。

 

 

「現代自動車グループでは、車両のライフタイム全体を通じて、価値、安全性、機能性、楽しさの向上を目指しています。NVIDIA DRIVEプラットフォームは、スケーラブルでエネルギー効率が高く、次世代のソフトウェア定義による車両をサポートする性能が備わっていることが、すでに実証されています」

 

また、NVIDIAの自動運転車担当バイスプレジデントであるアリ・カニ(Ali Kani)氏は次のように述べた。

 

 

「NVIDIAは10年以上前に、インフォテインメントシステムにコンシューマ エレクトロニクスで培った機能やグラフィックスを豊富に使ったユーザー インターフェイスをもたらしました。そして今、NVIDIAはAIの力によるインフォテインメントシステムの変革に再び乗り出しています。NVIDIAは、車両のライフタイム全体にわたって顧客満足度を向上し、安全性と価値を高めようとする現代自動車グループの取り組みを支援しています」

 

 

■コネクテッド カー オペレーティング システムの実現

 

NVIDIAは、現代自動車グループが今後発売するモデル全体に新しいコネクテッドカーオペレーティングシステム(ccOS)を投入できるよう取り組んでいる。現代自動車グループが社内で開発した新しいccOSは、車両とそのセンサー ネットワーク、および車両外部のコネクテッドカーデータセンターによって生成された大量のデータを統合し、より楽しく便利なエクスペリエンスをドライバーや同乗者に提供する。

 

 

近年のAIやアクセラレーテッドコンピューティングの進歩により、次世代の自動車やトラックでは、購入後に新しい機能や能力、強化された安全機能を追加できるようになるとされる。そして将来の車両は、一元化されたソフトウェア定義のコンピューティング アーキテクチャにより、常に最新のAIコックピット機能を搭載することができるようになる。

 

ccOSには、新たにコネクテッドカーサービスプラットフォーム(ccSP)の統合アーキテクチャも組み込まれている。ccSPは、さまざまなパートナーが車両所有者向けの関連サービスを提供できるようにするオープンプラットフォーム。

 

現代自動車グループは、今後の車両発表に合わせて、IVIやccOSの機能に関する詳細を随時発表する予定だ。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。