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2020年12月8日【エレクトロニクス器機】

中国UAES社とローム、SiC技術共同実験室を開設

NEXT MOBILITY編集部

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中国の総合車載Tier1メーカーであるUnited Automotive Electronic Systems Co., Ltd. (UAES)とロームは12月8日、中国・上海のUAES本社内に「SiC(シリコンカーバイド)技術共同実験室」を開設し、2020年10月に開所式を実施したことを発表した。

 

 

SiCパワーデバイスは、IGBT(絶縁ゲート型バイポーラ・トランジスタ)*1 などのSi(シリコン)パワーデバイスに比べて、「スイッチング損失・導通損失*2が少ない」「温度変化に強い」などの利点があることから、劇的な低損失化を実現できる半導体として、電気自動車をはじめ、インフラ、環境・エネルギー、産業機器分野で採用が進んでいる。

 

 

UAESとロームは、2015年より技術交流をはじめ、SiCパワーデバイスを搭載した車載アプリケーションの開発で協力関係を築いてきた。長年の技術交流を経て、今年からはロームのSiCパワーデバイスを採用した車載製品も量産化されている。

 

 

今回開設された共同実験室には、オンボードチャージャーやDC/DCコンバータをはじめとした車載アプリケーションのセット評価ができる設備やデバイス評価ができる装置など、重要な機器が導入された。今後両社では、協力関係を強化し、SiCを中心とした革新的なパワーソリューション開発を加速していくとのことだ。

 

 

今回の開所について、両社からのコメントは以下の通り。

 


 

UAES 副総経理 郭 晓潞氏

 

「ロームには、2015年からSiCパワーデバイス製品を紹介いただき、TOPを含めて交流を深めてきました。長年の技術交流の成果として、今年度、SiC搭載の車載アプリケーションを開発・量産できたことを大変うれしく思います。
今回の共同実験室設立は、両社の協力関係の深化の証であり、充実の設備を通じた更なる技術サポートにも期待しています」

 

 

ローム 取締役 上席執行役員CSO兼パワーデバイス事業統括 伊野和英 博士

 

「車載アプリケーションの先進的な企業であるUAES社と共同実験室を開設できたことを大変うれしく思います。
ロームは、SiCパワーデバイスのリーディングカンパニーとして、業界をリードするデバイス開発を進めるとともに、駆動IC等の周辺部品を組み合わせたパワーソリューションで多数の採用実績を誇っております。
今後、拡大が期待される車載分野では、顧客ニーズや市場動向に合わせた研究が重要な要素となるため、共同実験室を通して協力関係を強化し、SiCを中心としたパワーソリューションで自動車の技術革新に貢献してまいります」

 


 

<用語説明>

※1) IGBT(Insulated Gate Bipolar Transistor、絶縁ゲート型バイポーラ・トランジスタ)
MOSFET の高速スイッチング特性とバイポーラ・トランジスタの低導通損失特性を併せ持ったパワートランジスタのこと。

 

※2) 導通損失、スイッチング損失
MOSFETやIGBTなどトランジスタではデバイス構造上、使用時に損失が生じてしまう。導通損失は、デバイスに電流が流れる際(ON状態時)に、デバイスの抵抗成分によって発生する損失。スイッチング損失は、デバイスの通電状態を切り替える(スイッチング動作時)際に発生する損失。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。