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2021年10月12日【中古車】

新車を諦めて中古車を購入したのは6.8%。ナイル調べ

NEXT MOBILITY編集部

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ナイルは10月12日、「欲しい新車が買えたかどうか」「買えていない場合は今後、どうするのか」などについてのインターネット調査の結果を発表した。

 

 

■調査結果概要
・欲しい新車を買ってないは70%以上
・買えない理由の多くが「お金がないから」
・半数以上が欲しい車をいつか買う

 

 

■調査結果詳細

 

 

2021年1月以降に新車を欲しいと思った全国の男女657人を対象に、欲しい新車を買ったかどうかを聞いたところ、73.7%の人が「購入していない」と回答し、26.3%の人は「購入した」であった。

 

 

 

 

Q1で欲しい新車を購入していないと回答した484人に、欲しい新車を買えなかった理由は、コロナや半導体不が理由かどうかを聞いたところ、472人から有効回答があり、「いいえ」と回答した人が89%、「はい」は11%という結果になった。また、いいえと答えた人にどんな理由で欲しい車を買えないのか聞いたところ、半数以上の人が「お金がないから」を理由にした。

 

 

 

Q1で欲しい新車を購入していないと回答した484人に、新車をあきらめて中古車を購入したかどうかを聞いたところ、「購入してない」と回答した人が93.2%の451人、「購入した」人が6.8%の33人という結果になった。

 

 

 

Q3で新車を諦めて中古車を買うなどもしていないと回答した451人に、今後欲しい車をどうするかを聞いたところ、「いつか買う」が52.5%、「免許を取得してから考える」「時期をみて購入する」など「検討する」と回答した人が21.3%となった。

 

また、「諦める」の14.3%には、「買わない」「目標を下げる」「当面は我慢する」などの意見があった。

 

「今の車の状況次第」の4.1%には、「今の車が壊れたら買う」「車検のタイミングで買う」などの意見が、「その他」には、「駐車場の確保ができたら買う」「欲しいときではなく、本当に必要になったら買う」などの意見があった。

 

今回の調査を通して、2021年1月以降車を欲しいと思ったにもかかわらず欲しい車が買えていない理由は、コロナや半導体不足による新車の生産中止以外の理由が大半を占め、特に「お金がないから」が多いことが判明。また、欲しい車を「いつか買いたい」と考えている人や引き続き検討している人も多いことがわかった。

 

 

■調査概要
調査対象:2021年1月以降に新車を欲しいと思った全国の男女657人
調査期間:2021年9月15日~9月28日
調査内容:Q1.欲しい新車を買いましたか?/Q2.(欲しい新車を買っていない方)買えなかったのは、コロナや半導体不足などが理由ですか?/Q3.新車を諦めて中古車を買いましたか?/Q4.(Q3で中古車を買っていない方)今後、欲しい車をどうしますか?

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。