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2019年6月19日【自動車・販売】

日産、グローバル市場での新型セダン充実を発表

NEXT MOBILITY編集部

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日産自動車・ロゴ

 

 

日産自動車は6月19日、グローバル市場において、最新の先進安全技術や燃費性能に優れたパワートレインを搭載した新型セダンのラインアップを充実させていくと発表した。

 

発表に際して、日産のグローバル商品戦略と商品企画を担当する常務執行役員イヴァン エスピノーサ氏は、以下のように話している。

 

「日産は、これまで以上に先進技術を搭載したクルマをお客さまにお届けしていきます。今後、日産のセダンに乗るお客さまは、より進化した自動運転技術、電動パワートレイン、コネクティビティなどをお楽しみいただけることでしょう」。

 

 

 

 

昨年日産は、米国で、世界初の量産型2.0リッター直列4気筒可変圧縮比ターボエンジン「VCターボ」と、日産のセダンとして初めて「プロパイロット」を搭載した新型「アルティマ」を発売。

 

「VCターボ」では、V6ガソリンエンジンと並ぶ動力性能を発揮しながら、4気筒エンジンと同等の低燃費を実現している。

 

また日本では今秋、高速道路で同一車線内におけるハンズオフが可能なナビ連動ルート走行を実現した世界初のシステム「プロパイロット2.0」を搭載する新型「スカイライン」を発売する。

 

 

 

 

日産では自動車を所有している、あるいは購入を検討している人を対象にグローバルな調査を実施。調査対象者のうち、セダンを所有していない人の75%が、「現在あるいは将来的にセダンを購入検討の対象とする」との回答を得た。

 

特にセダンを所有していないミレニアル世代については、80%がセダンを購入検討の対象とすると回答(*1)。また、セダンオーナーである回答者の71%が旅行や冒険に、62%が自然やアウトドアに興味を持っているという結果に。セダンオーナーは日々の通勤だけでなく、様々なクルマの用途に関心があることがわかったと云う。

 

 

 

 

エスピノーサ氏は、この調査結果を受けて、「日産の最新のセダンはお客さまのニーズ、特に人生で初めてクルマを購入するような若いお客さまのニーズにもお応えします。セダン市場から撤退するメーカーもある中、私たちはセダンを求めるお客さまのニーズに今後も着実にお応えしていきます」と話している。

 

 

 

 

*1:日産自動車は、独立系市場調査会社エデルマン インテリジェンスに委託し、アルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、日本、マレーシア、メキシコ、タイ、アラブ首長国連邦および米国(各国につき1,000人)の自動車を運転する人8,000人を対象に行った。

セダン車に関する考え方を明らかにするため、回答者は18~65歳の自動車を所有している人または自動車を共有・リース、カーシェアなどで使用している方を対象とし、50%はセダン車所有者、少なくとも10%以上のセダン車購入検討者、非検討者をそれぞれ含んでいる。

調査はオンラインで行われ、回答に所要する時間は10分程度。調査はアルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、日本、メキシコおよび米国は2018年9月17日~10月15日、マレーシア、タイ、アラブ首長国連邦は2019年4月30日~5月9日の間に実施された。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。