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2024年3月28日【エネルギー】

米アンプル、京都のMKとEV搭載電池の交換実証を開始

NEXT MOBILITY編集部

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開所式の様子(左からエムケイ代表取締役社長の前川博司氏、京都市地球環境・エネルギー担当局長の田中公太良氏、エムケイホールディングス代表取締役社長の青木信明氏、ENEOSホールディングス常務執行役員の藤山優一郎氏、AmpleのCEO兼Co-FounderのKhaled Hassounah氏、京都府総合政策環境部長の岡本孝樹氏、AmpleのPresident兼Co-FounderのJohn de Souza氏、ENEOSホールディングス未来事業推進部長の長沼亨氏。

写真左からエムケイ代表取締役社長の前川博司氏、京都市地球環境・エネルギー担当局長の田中公太良氏、エムケイホールディングス代表取締役社長の青木信明氏、ENEOSホールディングス常務執行役員の藤山優一郎氏、AmpleのCEO兼Co-FounderのKhaled Hassounah氏、京都府総合政策環境部長の岡本孝樹氏、AmpleのPresident兼Co-FounderのJohn de Souza氏、ENEOSホールディングス未来事業推進部長の長沼亨氏ENEOS+ample・ロゴENEOSホールディングスが出資する米スタートアップのAmple (アンプル/本社:サンフランシスコ)は3月28日、京都のMKホールディングス と京都市南区で日本初となる「EV向けバッテリー全自動交換ステーションの実証実験」のための開所式を開いた。

 

実証の目的は、充電インフラの整備や充電時間の長さなどの課題を解決するべくMKが、Ampleが打ち出すモジュール式の蓄電池交換システムを導入。新たなエネルギー供給に係るインフラ体制の可能性を実証するため。

 

両社は、同実証実験を通じて、運用面でのノウハウの獲得や将来的な事業化に向けた課題の洗い出しを行う。

 

蓄電池交換ステーションに入庫するエムケイ代表取締役社長の前川博司氏。 蓄電池交換ステーションに入庫するエムケイ代表取締役社長の前川博司氏。

 

実証参加を表明している自治体並びに企業は以下の通り

 

■参加予定自治体・企業(順不同)
京都府、京都市、株式会社三井住友銀行、NTT アノードエナジー株式会社、日本生命保険相互会社、オムロンフィールドエンジニアリング株式会社。

 

■協力企業(順不同)
東京センチュリー株式会社、日本カーソリューションズ株式会社、朝日エティック株式会社、株式会社東京アールアンドデー。

 

蓄電池交換ステーションの機能説明をするAmpleのKhaled Hassounah氏。 蓄電池交換ステーションの機能説明をするアンプルのカレド・ハスナ氏

 

アンプルは、既存のエネルギー供給インフラに並ぶ経済性と効率性を維持しながら、運行プロセスを変更せずに電動化への歩みを支援できる仕組みや体制づくりを加速していくとしている。

 

なお同社では昨年末の2023年12月に、ステランティスと共同でスペイン・マドリードのカーシェアリングサービス(Free2move)で、同様の実証を行う発表をしており、この際もアンプルは、顧客の需要に応じ3日以内に施設設営が可能と述べていた。

 

蓄電池交換の流れはアンプルの技術を搭載したEVが、バッテリー交換ステーションに接近するとステーションが車両を認識。5分以内にフル充電されたバッテリーへの交換ができること。併せて同サービスをサブスクリプションでも提供できることを披露していた。

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。