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2024年4月18日【テクノロジー】

NECプラットフォームズ、那須事業所に大型電波暗室

NEXT MOBILITY編集部

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日本電気(NEC)傘下で企業向けに情報通信機器の製造・販売を担うNECプラットフォームズ は4月18日、自社の那須事業所 (栃木県那須塩原市)内に〝大型電波暗室〟の新設・運用を開始した。

 

この那須事業所は、先の通りで衛星通信に用いられる大型パラボラアンテナを筆頭に、携帯端末に内蔵される小型アンテナに至るまでの幅広い種類のアンテナの開発・生産を行っている。

 

加えて、アンテナに関連する無線通信のコンサルティングから、事前検証、製品開発、生産、評価、納入後の工事支援・調整、維持メンテナンスまでを、一気通貫で手掛けるグループ唯一の拠点となっている。

 

 

そうしたなかで昨今、無線通信は携帯電話、航空機、船舶、衛星・宇宙など、様々な分野で利用されており、無線通信にはアンテナが必要不可欠であることから、その重要度が増し続けている。

 

そんなアンテナの開発・生産では、アンテナの指向性パターンや定在波反射などを包括した仕様通りの性能が出ているかを正確に測定・評価をする必要がある。またアンテナを精緻に測定・評価するには、干渉やノイズのない電波暗室が必要となる。

 

そこて那須事業所では、既に3つの電波暗室を設置している。しかし今回は、無線通信の高度化に伴うアンテナの需要に応え、より多様なタイプのアンテナに対応すること。日進月歩で高周波数化しているハードウエアに対応するため、改めて4カ所目となる大型の電波暗室を新設した。

 

新設された電波暗室は、アンテナの性能を正確に測定するため、天井・壁・床の6面を電波吸収材で覆っている他、30mの測定距離を確保できている( 関東近郊では最大級の設備/リリース日時点での自社調べ )他、多種多様なアンテナに対応していることから超短波からミリ波までの周波数測定が可能だとしている。

 

NECプラットフォームズは、将来的には、この電波暗室の活用をNECグループ内に加えて外部への拡大も視野に据えている。

 

また天候に左右されない屋内環境での高精度な測定により、これまでのアンテナ開発事業だけでなく、生産の効率化も図ると共に、高品質なアンテナの提供を通じて、NECグループが拡大を目指す社会インフラ事業へ貢献していきたいとしている。

 

[大型電波暗室の主な特長]

1.6面に電波吸収材を設置、測定距離が30m

天井・壁・床の6面に電波吸収材を設置し電磁波の反射を抑え、高精度な測定が可能。また測定距離30mの確保ができるため、より高い周波数にも対応可能。

 

 

2.幅4m、高さ5mの大型開口部

大型開口部を備えることで、大型で重量のあるフィードやアンテナの搬入が可能。受信側に設置した3軸ポジショナ(対象物を水平2軸、垂直の3方向にそれぞれ自由に動かす装置)を設けているため、最大1tまで対応している。

 

 

3.超短波からミリ波まで対応

超短波からミリ波までの周波数に対応。また専用のソフトウェアによる自動測定機能によって、より精密な測定が効率的にできる。

 

 

<概要>
– 運用開始時期:2024年4月
– 暗室サイズ:幅12m×奥行38m ×高さ12m(有効10m×30m×10m)
– 送受信間距離:~30m
– クワイエットゾーン:2mφ
– 測定周波数:50MHz~50GHz(現状の測定系)
– シールド特性:~1GHz:100dB/~10GHz:80dB/~50GHz:60dB
– 反射特性:100MHz~1GHz:-30dB以下/5GHz:-40dB以下/10GHz:-50dB以下/50GHz:-60dB以下

 

NECプラットフォームズは、ものづくりを通じて安全・安心・効率・公平な社会価値を創造し、人びとが豊かさや生きがいを感じられるような社会の実現に貢献していくとしている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。