NEXT MOBILITY

MENU

2019年1月8日【テクノロジー】

パナソニック、CESにEV向け新プラットフォーム出展

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

パナソニック社内カンパニーのオートモーティブ&インダストリアルシステムズ社は、従来比で2倍以上の出力と小型化を実現した小型EV向け「48V ePowertrain」新プラットフォームを開発した。

 

また、この新プラットフォームをベースとした上下分離構造のコンセプト小型モビリティ「SPACe_C(※1)」をCES2019(1月8~11日、米ラスベガス)に出展する。

 

 

パナソニック・ロゴ

 

「48V ePowertrain」は、電源システム部(車載充電器、ジャンクションBox、インバータ、DC-DCコンバータ)と駆動部(モータ)で構成され、前モデルのコンセプトを継承しつつ、モーター設計や冷却構造を見直すことで、従来と同じ容積で2倍以上の出力(出力密度2倍以上)となる18キロワット(従来8キロワット)の高出力を実現。

 

これにより、同じ出力を得るために従来2つ必要だったユニットが1つに削減可能となり、小型EVのさらなる軽量化、車室空間の拡大、走行距離の延長を可能とする。

 

 

ePowertrain CES2019モデル:容量 10リットル/重量 29キログラム

ePowertrain CES2019モデル:容量 10リットル/重量 29キログラム

 

 

この新プラットフォームをベースとした「SPACe_C」は、人、モノ、ことを細かくつなぐことで人々の暮らしを支え、観光地や街中などで小型モビリティの新たな活用を提案し、地域を活性化させることを目的にした新たなコンセプトの小型モビリティ。

 

 

 

「SPACe_C」では、世界中の様々な地域の小型モビリティニーズに対応するため、上下分離構造を採用し、上部を人・モノを運ぶだけでなく、こと・体験も提供するキャビンとし、下部を「48V ePowertrain」プラットフォームを含む小型モビリティのベースとなる「e-Torta」(※2)で構成。

 

上部を組み替えることで、ある時は人を運ぶモビリティに、ある時はモノを運んだり、イベントでことを提供するモビリティになったりと、様々な用途展開に対応し、各地域のニーズに合わせたカスタマイズを可能とした。

 

また、人を運ぶキャビンについては、パナソニックグループの快適住空間で培った技術を結集。多目的用途対応の上質な空間提供を実現していると云う。

 

 

CES2019・パナソニックブース内のConnected Mobilityエリアでは、実走行のデモンストレーションが可能な、人を運ぶキャビンの「SPACe_C」に加え、モノを運ぶモビリティの事例として、食品のデリバリーを担うフードキャビン「SPACe_C eMart」および「e_Torta」の核となる「ePowertrain CES2019モデル」が出展される。

 

 

※1:「SPACe_C」の名称は、小型モビリティのコンセプトキーワードであるSharing、Pod、Autonomous,Connected、e-Mobility、Communityの頭文字から命名。

※2:「e_Torta」の名称は、スペイン語の亀(Tortuga)をベースにした、親亀の背中に子亀が乗っているイメージを表現した造語。子亀にあたる「人・モノ・こと」を支える親亀をイメージさせる、親しみやすい名前として命名。

 

 

[SPACe_C ]

 

– 全長:3.85 m、全幅 1.68 m、高さ 1.95 m
– 本体重量:1.4 t

 

 

[プラットフォーム「48V ePowertrain」について]

 

グローバル市場でEVの急速な需要拡大が見込まれる中、各地域の様々な用途に合わせた多彩なモビリティとして、パナソニックでは、小型EV向け「48V ePowertrain」プラットフォームを昨年のCES2018に出展。

 

統合小型(Integrated compact)、高効率(High Efficiency)、拡張性(Scalable)に優れた、省電力で安全性の高いプラットフォームとして、車両の大きさや求められる仕様(走行速度やトルクなど)に応じて基本システムを組み合わせて使用することで、開発コストの削減や開発リードタイムの短縮に貢献する。

 

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。