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2019年11月21日【アフター市場】

ブリヂストンの米国子会社、再生原材料のタイヤを商用化

NEXT MOBILITY編集部

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ブリヂストンの米国子会社であるブリヂストン・アメリカス(BSAM)は、タイヤの原材料の一つであるカーボンブラックを、廃タイヤを熱分解して回収した再生カーボンブラック(以下、RCB)で代替し、これを用いたタイヤを商用化、米国市場で販売している。

ブリヂストン・ロゴ

RCBは、廃タイヤの熱分解により製造されるリサイクルカーボンブラックで、米国で販売中の一部のタイヤには、BSAMと提携関係にある、デルタ・エナジー・グループ社製のRCBが使用されている。

 

同社のRCBは、新品のカーボンブラックと同等の性能を有しながらも、新品対比で製造時のCO2排出量を約81%削減することができると云う。

 

BSAMでは今後も、RCBの使用を拡大し、2020年までに乗用車用の廃タイヤ約200万本分に相当する約6,800トンのRCBを使用する計画。これにより、新品のカーボンブラックを使用した場合に比べて、約10,900トンのCO2排出量の削減に貢献するとしている。

 

ブリヂストングループは、グローバルCSR体系である「Our Way to Serve」に基づき、持続可能な社会を実現するための取り組みを推進。RCBを用いたタイヤの販売も、2050年を見据えた環境長期目標である「100%サステナブルマテリアル化(※1)」、「グローバル目標(※2)への貢献(CO2排出量50%以上削減)」の達成に向けた取り組みの一環であり、また、循環型経済(サーキュラー・エコノミー)の実現に貢献するための施策の一つとなっている。

 

 

※1:ブリヂストングループでは「継続的に利用可能な資源から得られ、事業として長期的に成立し、原材料調達から廃棄に至るライフサイクル全体で環境・社会面への影響が小さい原材料」をサステナブルマテリアルと位置付けている。

※2:2008年7月に行われたG8北海道洞爺湖サミットにおいて、2050年までに世界全体世界全体の温室効果ガス排出量を少なくとも50%削減するとG8が合意し、同年にエネルギー安全保障と気候変動に関する主要経済国会合(先進国+中国、インドなどの新興国)で共有された目標をグローバル目標としている。

 

 

■ブリヂストン・アメリカス(英語):https://www.bridgestoneamericas.com/en/index

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。