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2020年2月7日【アフター市場】

トーヨータイヤ、「タイヤ力」可視化技術を開発

NEXT MOBILITY編集部

東洋ゴム工業・ロゴ

 トーヨータイヤ(TOYO TIRE/本社:兵庫県伊丹市、代表取締役社長:清水隆史)は、自動車が走行している最中に気候などの外的要因が刻々と変化するなか、タイヤ自体に影響を与える「摩耗」や「荷重」、「たわみ」といった動的影響を検出。
これを数値に置き換えて視覚化した上で。昨今のデジタル技術やAI(人工知能)を使って分析していくことで、これまで使い古されたきた「タイヤパフォーマンス」を数値としてリアルタイムに見せられる全く新しいタイヤセンシング技術の開発に成功。この成果を都内開催の記者発表会で公開した。

 

 

トーヨータイヤでは、昨今急速に加速されるCASEなどの技術トレンドの進化や、車両制御技術の高精度化。クルマの運行管理に見られるビッグデータ化。さらにはそれらのデータ群を基にしたメンテナンス情報の提供など、今日、自動車アフターマーケットへの反映を求める声に応えるべく、タイヤから各種情報を吸い上げるセンシング技術の開発を積極的に進めてきた。

 

TOYO TIRE 技術開発本部 先行技術開発部 設計研究・技術企画グループ 榊原 一泰担当リーダー

 

これら技術進化により、これまでは単に「走るための消耗品」でしかなかったタイヤを「情報取得デバイス」として仕立て上げ、自社事業そのものにも拡がりを持たせ、新たな付加価値提供による新規ビジネスモデル創造を目指している。

 

 

 今発表では、自動車が走行している状態に於いて、路面やタイヤの状態を正しく把握するため、タイヤからの情報取得に適したセンサーを巧みに装着。そこから検知した諸情報を高度演算処理で分析。そこから本来、果たすべきタイヤ性能(グリップ力)の限界値を導き出すセンシング技術を構築した。

トーヨータイヤでは、刻々と変化する路面の状態に対してリアルタイムに求められる要求性能を割り出すため、走行中のタイヤから収集可能な「空気圧」「タイヤ各部の温度」「路面判別」、4つの個々タイヤに掛かる「荷重」「摩耗」「異常」などの取得情報から推定したパフォーマンス値を「タイヤ力」として独自に呼称。個々4輪のタイヤが、走行中に充分な能力を発揮できているかを把握し、その数値とパフォーマンスを視覚化できるようにした。

 

 

これにより、車両別に求められるタイヤ性能のみならず、クルマが走行している外的環境やそれに係る4輪それぞれに求められるべき限界値と、実際のタイヤが実現しているパフォーマンス値を数値で割り出す。
このリアルタイム数値と車両の動きを連動させ、より高い安定走行や危険回避能力を引き出すかなどドライビングの安全性と愉しさの両立を目指していくという。また今回構築した技術を用いて、自動運転技術などタイヤ外の技術領域との統合(オープンイノベーション)を進めていくとしている。

 

 

そうした技術説明の後、説明会に登壇した技術者に加えてタイヤ技術の専門家をゲストに加えた座談会を実施。そこで同社のタイヤセンシング技術は、タイヤを情報取得デバイスとして機能させ、検知した情報から「走行中の路面に応じてタイヤに求められるパフォーマンス」と「実際の走行中に発揮しているパフォーマンス」を導き出し、安全で精度の高いドライブにつなげるというコンセプトにより開発されたことなど過去の開発の経緯や、将来に向けての可能性について活発なディスカッションが行われた。

 

ISHマークイット日本・韓国ビークル・セールス・フォーキャスト 川野義昭マネーシャー 

TOYO TIRE 技術統括部門管掌 守谷学執行役員

SAS Institute Japan ソリューション統括本部 森秀之執行役員

 

ーヨータイヤでは、今回のタイヤのパフォーマンスの割り出しのためAIテクノロジー企業のSAS Institute Japan と協業した背景などを説明。この協業により車両とタイヤ・ホイールに装着した各種計測機器とタイヤに装着したセンサー情報の同期に成功し、この結果を学習データ(データセット)としてニューラルネットワークであるAIへと引き渡すデータ分析プロセスを構築。今回の「タイヤ力推定モデル」の構築へと結びつけたのだという。

 

 

加えて今後はPOC(Proof of concept:概念検証)を行うプロセスを経て同技術のさらなる可能性について模索を続けていき「タイヤ力」の理論的根拠をより強固に固めていく構えであると結んでいた。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。