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2021年6月1日【カーリース】

ナイル、個人向けカーリースのイメージ調査を実施

NEXT MOBILITY編集部

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ナイルは6月1日、個人向けカーリースについてのイメージ調査の結果を発表した。

 

2019年に「車のサブスク」として注目を浴び、20年以降は新型コロナウイルス感染症の影響で、車移動のニーズが増えたことなどで市場が伸びた「個人向けカーリース」。国民はどのようなイメージを持っているのか。ナイルでは、個人向けカーリースについて全国の男女2,162人を対象にインターネット調査を実施した。

 

 

【調査結果概要】
・個人向けカーリースを知っている人は47.1%
・カーリースを利用して良かった点「便利・手続きが簡単」「値段が安い」がそれぞれ27.1%
・今後カーリースを利用したい理由は「コスパが良さそう」が46.8%

 

 

今回の調査により、ここ数年で個人向けカーリースの認知度が上がっているだけでなく、経済的なメリットを含めた利便性が知られるようになっていることが判明した。しかし、車の使用年数は平均9年を超えることから、便利さを知ってもすぐに乗り換えるという行動を起こすのではなく、次回乗り換え時の検討になっていることが窺える。

 

 

【調査概要】
調査対象:全国の男女2,162人
調査期間:2021年4月18日~4月30日
調査内容:Q1.個人向けカーリースを知っていますか?/Q2.(カーリースを知っている方)いつ個人向けカーリースを知りましたか?/Q3.(カーリースを知っている方)カーリースを利用していますか?/Q4.(カーリースを利用している方)カーリースを利用して良かった点は何ですか?/Q5.(今後利用したい方)なぜカーリースを利用したいと思いましたか?

 

 

【調査結果詳細】

 

全国の男女2,162人に個人向けカーリースを知っているかどうかを聞いたところ、「知らない」と回答した人が52.9%、「知っている」と回答した人が47.1%という結果になった。

 

 

 

Q1で個人向けカーリースを「知っている」と回答した人に、いつ知ったかを聞いたところ、「3年以上前」に知った人が55.6%、「2年以内」に知った人が28.5%、「1年以内」に知った人が15.8%という結果になった。

 

 

 

Q1で個人向けカーリースを「知っている」と回答した人に、カーリースを利用しているかどうかを聞いたところ、「利用していない」と回答した人が88.9%を占め、「利用している」は11.1%のみであった。個人向けカーリースについては、ここ数年で徐々に知られるようにはなってきたものの、実際に利用している方はまだまだ少ないことが判明した。

 

 

 

Q3で「利用している」と回答した人に、カーリースを利用して良かった点は何かを聞いたところ、「便利・手続きが簡単」、「値段が安い」と回答した方がそれぞれ27.1%となっており、「値段が安い」という回答の中には、「頭金無しが嬉しい」「安いと感じる」などの意見が見られた。

 

「対応が良い」の20.3%の中には、「親身になってくれる」「対応が早い」などの意見があり、また、「その他」には、「ネットで見積りできる」「良い車に乗れる」などの回答があった。

 

 

 

Q3で「利用していない」と回答した人の中で、「今後カーリースを利用したい」という人に、なぜカーリースを利用したいと思ったかを聞いたところ、「コスパが良さそうだから」が46.8%、次に「便利そうだから」が18.7%、「様々な車種に乗れるから」の9.4%と続いた。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。