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2021年10月19日【企業・経営】

実物を見ず車種を決める人は年々増加傾向。ナイル調べ

NEXT MOBILITY編集部

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ナイルは10月19日、自家用車を持っている全国の男女1,317人に対し実施した、車種を選ぶ際の情報収集の手段についての調査の結果を発表した。

 

情報化が進んでいる現代では、車を選ぶ際に自分の求める車がどれなのかという「車の情報」を消費者はどのように得ているのか。従来の雑誌などのほか、インターネット、動画投稿サイト、SNSなどいろいろなところで情報を得ることができるが、その方法はこの数年でどんな変化を見せているのか。

 

定額カーリース「おトクにマイカー 定額カルモくん」を運営するナイルでは、自家用車を持っている全国の男女1,317人に対し、車種を選ぶ際の情報収集の手段について、インターネット調査を実施した。

 

 

■調査結果概要
・車種を選ぶ際の情報収集の手段は「ディーラー」が53.4%、2018年以降は「口コミサイト」の活用も増加
・実物を見ないで車種を決めたのは24.5%、見ないで決める人は年々増加傾向
・実物を見ないで車種を決められた理由は、「乗っていた・知っていたから」が17.1%
・見ないで決めた際の購入後のギャップは「ハード面」が32.1%

 

■調査概要
調査対象:自家用車を持っている全国の男女1,317人
調査期間:2021年9月22日~10月5日
調査内容:Q1.車種を選ぶ際の情報収集の手段は何でしたか?/Q2.実物を見ないで車種を決めましたか?/Q3.なぜ実物を見ずに車種を決められたのですか?/Q4.購入後、ギャップを感じた部分はどこですか?

 

■調査結果詳細

 

 

自家用車を持っている全国の男女1,317人に情報収集の手段を聞いたところ、1,203人から有効回答があり、「ディーラー」という回答が53.4%と最も多く、次いで「Web検索」が35.8%、「家族・知人から」が22.6%と続いた。

 

 

 

また、情報収集の手段を車の購入年別に集計したところ、どの年も「ディーラー」が最も多く、次いで「Web検索」「家族・知人から」という結果になった。

 

2018年まではその後に「広告(チラシ・看板など)」や「雑誌」という回答が続いていたが、2019年以降は「広告(チラシ・看板など)」や「雑誌」よりも「口コミサイト」や「SNS(Twitter・Instagram・TikTok)」を情報収集の手段としている人が増えていることがわかる。

 

ちなみに、一番信用できる情報源は何かという質問に対してもほぼ同様の結果でどの年も上位3つまでは「ディーラー」「Web検索」「家族・知人から」という結果で、2018年以降は「口コミサイト」を情報源にしている人も増えてきているという結果になった。

 

多くの人が情報源は一つだけでなく、いろいろなところから情報を集め、そして、最後はディーラーで買うといった流れがあるようだ。では、最後まで実物を見ずに購入をした人はどのくらいいるのか。

 

 

 

Q1の1,203人に、実物を見ないで車種を決めたかどうかを聞いたところ、1,201人から有効回答があり、「見た」と回答した人は75.5%、「見てない」は24.5%という結果になった。

 

購入年別では、2016年には「見た」と回答した人が79.9%だったのに対して、2021年には「見た」は72%となっており、実物を見ないで車種を決めている人が増えていることがわかる。

 

 

 

Q2で、実物を見ずに車種を決めた294人にその理由を聞いたところ、「乗っていた・知っていたから」の22.5%には「以前も同じ車種に乗っていたから」「家族が使っていたので」などの意見があった。「ネットで調べたから」の14%の人は、「画像や動画」「ネットの評価」などを見ているようだ。また、「その他」の中には「値段で決めた」などの意見があった。

 

 

 

Q2で、実物を見ずに車種を決めた294人に、購入後に感じたギャップについて聞いたところ、「ハード面」の32.1%には、「思ったより内装がよかった」「便利な機能が増えていた」「ナビが無かった」などの意見があった。ネガティブな意見よりもポジティブなギャップが多かったようだ。

 

「車体・車内の大きさ」の22.6%には、「車内の広さ」「車高が思ったより高い」などの意見があり、「傷・整備不良」の15.1%には「内装が少しはげていた」「細かい傷」「電気系統の不具合」などがあった。「色見・外観」の15.1%には、「色が違った」「思ったより色が薄かった」「派手だった」という意見、「乗り心地」の11.3%には、「足回りが柔らかくなった」「ハンドルが非常にクイック」などの意見が見られ、「その他」には「そんなに良くなかった」「若者向きだった」などがあった。

 

 

今回の調査を通して、ここ数年ではあるが、「口コミサイト」や「SNS(Twitter・InstAgrAm・TikTok)」を情報源としている人が増えており、実際に車を見に行かずに車種を決めている人も増えていることが判明した。オンラインで車を買えるサービスというとテスラが有名だが、国産車ではホンダが2021年の10月からオンラインで新車を買えるサービスを開始している。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。