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2021年2月26日【SDGs】

トヨタ、燃料電池システムのパッケージモジュール開発

NEXT MOBILITY編集部

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トヨタ自動車は2月26日、燃料電池(FC)システムをパッケージ化したFCモジュールを開発し、2021年春以降、販売を開始する予定だと発表した。

 

このモジュール化により、トラック・バス・鉄道・船舶などのモビリティや定置式発電機など様々な用途のFC製品の開発・製造でFCシステムを容易に活用できるようになる。

 

モジュールは、3月3日(水)~5日(金)に東京ビッグサイト(東京都江東区)で開催される「水素・燃料電池展(FC EXPO)」に出展する予定だという。
トヨタ自動車・ロゴ
近年、各国・地域で水素を活用する様々な政策が打ち出され、多くの企業の参入が相次ぐ。様々な用途において水素・FC技術を活用するニーズが高まり、様々な業界において自社製品に適合させやすいFCシステムが求められている。

 

トヨタは、そういったニーズに応えるために、高性能化された2代目MIRAIのFCスタックやエア供給・水素供給・冷却・電力制御など各々のFCシステム関連部品を一つにパッケージ化。定格出力は60kWと80kWの2種、各々に縦型(TypeⅠ)と横型(TypeⅡ)の2種の計4タイプを揃えた。

 

 

■FCモジュールの概要

FCV開発で培ってきた技術、「MIRAI」で使用され世界の様々な使用環境の中で蓄積してきた知見・ノウハウを活かして開発したFCモジュールの具体的な特徴は、以下のとおり。

 

 

1.汎用性の高いラインアップ・高い搭載性
・電圧範囲が広く(400~750V)、FC専用の昇圧コンバーターを内蔵したことでモーター・インバーター・バッテリーなどを備えた既存の電気機器に直接接続することができるため、より容易にFC製品の開発・製造が可能となり、モジュール化により利便性を大幅に向上。
・用途に応じて4タイプのモジュールを組み合わせることにより、様々な出力、搭載スペースに応じて柔軟に適合することが可能。
・モジュール化により、FCシステム関連部品を個々に搭載するための設計や各部品間の接続が不要になるとともに、適合させる機器との接続箇所を少数に集約することができるため、容易に搭載が可能。

FCモジュールと外部機器との接続例(イメージ)

 

2.優れた安全性・信頼性、安心して使えるサポート体制
・「水素を漏らさない」「万一漏れても検知して止める」といった水素の使用や高電圧に対する安全性については、FCVやハイブリッド車などの電動車開発で培ってきた対策を実施。
・低・高温時や酸素量が少なくなる高地でのシステム稼働、振動対策など幅広い使用環境に対応。
・FC製品事業者が本モジュールをご活用いただく際は、ご要望に応じて、経験豊かなエンジニアが、燃費や使用期間、ランニングコストなどに応じた最適配置・設計をサポート。

 

3.優れた基本性能(高出力・経済性)
・発電時の生成水をFCスタック内部で循環させることにより加湿器を無くした、コンパクトなトヨタFCシステムの特徴を活かし、世界トップレベルの体積当たり出力密度を実現。
・メンテナンスが簡便で少頻度で済むため、購入から使用、廃棄に至るまでの総コスト低減に寄与。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。