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2021年10月19日【企業・経営】

国産車ではトヨタの人気が圧倒的。ネクステージ調べ

NEXT MOBILITY編集部

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ネクステージ・ロゴ

 

 

ネクステージは10月19日、30~49歳の男女560名に実施した人気車種に関するアンケート調査の結果を発表した。

 

クルマ選びの要素は、メーカーやボディタイプ、デザイン、色、性能、価格などさまざまで、これらのうちの何を重視するかは、人によって、また用途によっても異なる。ネクステージでは、クルマの選び方がエリアによる違いがあるかどうか、あるとしたらどのような違いなのかをアンケートに基づいて検証した。

 

 

■調査概要
調査内容:「車」に関する調査
調査方法:インターネット
調査期間:2021年7月10日~2021年8月04日
有効サンプル数:30~49歳の男女560名
調査地域:北海道・東北、関東、中部、近畿、中国、四国、九州
※アンケートは選択肢候補を提示したうえで行う選択制にて実施(車種を除く)し、「特になし、検討中」の回答は除いている。

 

 

■調査結果のサマリー
・アンケートの結果から、すべてのエリアで人気の高かった国産メーカーはトヨタであることが判明した。しかし、車種別で見ると必ずしもトヨタ1強ではなく、エリアによって日産やホンダ、スズキが人気を集め、全体として幅広いメーカーの車種がランクインしている。

・輸入車メーカーは人気が分散し、国産車のように飛びぬけて人気の高いメーカーは無かった。また、輸入車の車種調査では車種とメーカーを混同しているケースが見受けられ、明確な結果は得られなかった。

・人気車種ではプリウスやフィットなどのコンパクトカーや、セレナやアルファードなどのミニバンがランクイン。すべてのエリアでデザインが良く、燃費と走行性能に優れた手頃な価格のクルマが選ばれていることがわかる。

 

 

■調査結果
– エリア別の国産車・輸入車メーカーの人気傾向は?
国産メーカー9社の選択肢の中から「もし、あなたが『国産車』を買うなら、どのメーカーを選択しますか?」と質問した結果、トヨタを選んだ人がいずれのエリアでもエリア全体の5割を超え、2位以下に大差をつけての1位になった。

 

いずれのエリアでも2位が全体の3割を超えることはなく、国内メーカーではトヨタの人気が圧倒的に高いことがうかがえる。

 

北海道・東北エリアや四国エリアなど、クルマが日常生活に欠かせないエリアでは、1家族で数台所有することが少なくない。このようなエリアでは軽自動車の利用が多いため、メーカー選びにも反映されていると推察できる。

 

 

 

 

続いて、輸入車メーカー16社の選択肢の中から「もし、あなたが『輸入車』を買うなら、どのメーカーを選択しますか?」と質問したところ、国産メーカーの場合とは異なり、人気が分散する結果となった。

 

 

 

 

アンケート結果から、輸入車メーカーを選ぶ際のエリア別の顕著な特徴は見られず、また、他社を大きく引き離すほど人気を集めるメーカーもなかった。

 

すべてのエリアで、個性的なクルマや用途が限定されやすいクルマを作る輸入車メーカーより、汎用性が高くリセールしやすいメーカーを選ぶ傾向が高いことがうかがえる。

 

 

– エリア別のボディタイプの人気傾向は?
ボディタイプの選択肢は、軽自動車、コンパクトカー、SUV・クロスカントリー、ミニバン、セダン、クーペ、ステーションワゴン、オープンカーの8種類。「もし、車を買うなら、どのボディタイプを選択しますか?」の問いにもっとも当てはまるものを選んでもらう形でアンケートを行った。

 

 

 

 

ボディタイプでは、順位の違いはあるものの、どのエリアでもコンパクトカー、軽自動車、SUV・クロスカントリーの3タイプが3位以内を占めている。

 

この結果から、ボディタイプ選びにはエリアによる大きな差異はなく、使い勝手の良いコンパクトカーやコストパフォーマンスの良い軽自動車、さらにアウトドアから買い物までと汎用性の高いSUVやクロスカントリーの人気が高いことがわかる。

 

 

– クルマを選ぶ際に重視する点は?
選択肢を、価格、走行性能、燃費、見た目・デザイン、リセールバリューの高さ、乗用人数・積載量、安全性能、機能・装備としたクルマを選んだ際に重視した点についてのアンケートでは、いずれのエリアでも、もっとも重視された要因は「見た目・デザイン」で、40%~50%を占めている。

 

2番目に重視した要因は関東以外のすべてのエリアで「価格」となり、関東では「走行性能」が2番目にランクインしている。

 

 

 

 

また、価格、走行性能以外で多かった要因は「燃費」となった。これ以外の要因では、エリアによって若干の差があるものの、「乗用人数・積載量」「安全性能」「機能・装備」が選ばれている。ただし、四国だけは「走行性能」より「機能・装備」がやや多い結果になった。

 

すべてのエリアで最下位だったのが「リセールバリューの高さ」。リセールバリューとは、クルマを売る際の再販価値のことだが、このアンケート結果からはクルマを購入する際の要因としては、あまり重視されていないことがわかる。

 

 

– まとめ
今回のアンケートでは、エリア別でクルマ選びに大きな違いはないことがうかがえる。レンタカーやカーリースなど、クルマを利用する方法が多様化している中で、クルマを購入するとなると、エリアを問わず、手頃な価格の国産車で使い勝手の良い車種の中からデザイン性の高いクルマ選びをする人が多いことが判明した。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。