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2021年2月24日【SDGs】

神戸製鋼所、FCV20年モデルのプロジェクト表彰を受賞

NEXT MOBILITY編集部

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KOBELCO(神戸製鋼所)は2月24日、同社が開発し、世界で初めて量産化に成功した「NC(Nano-Carbon composite coat)チタン※1」(以下、NCチタン)が、2020年12月に発売されたトヨタ自動車の燃料電池車新型「MIRAI」に採用され、また、優れた技術により新型「MIRAI」の商品力向上に貢献したことを評価され、トヨタ自動車よりFCV20年モデルのプロジェクト表彰※2を受賞したことを発表した。

 

※1 NCチタンとは、KOBELCOが開発した「Nano-Carbon composite coatチタン」の略称。燃料電池セパレータに求められる耐食性、表面導電性、成形性等の性能を兼ね備えた表面処理チタン圧延材。

※2 プロジェクト表彰とは、トヨタ自動車が手掛けるプロジェクトにおいて、初めて搭載する新開発部品・資材及びその車両の製造に初めて採用する新開発設備・工法などの優れた技術によって、商品力向上に貢献した仕入先を表彰する賞。

 

NCチタンが採用された部位は、燃料電池車の発電装置である燃料電池スタック※3のセパレータ※4。セパレータに使用される素材には耐食性、表面導電性、成形性といった性能が求められる。

 

※3 燃料電池スタックとは、水素と酸素を反応させて電気を取り出す発電装置。セパレータ2枚1組の最小発電単位である“セル”を複数(新型「MIRAI」では330枚)組み合わせて構成されている。

※4 セパレータとは、燃料電池内で燃料ガスや空気を遮断する役割を果たす板状の部品。燃料となる水素と酸素を流す流路(=細かな溝)を構成するとともに、発生した電気を流す役割を担っている。

 

KOBELCOグループは、多様な事業を営む企業の特徴を活かし、素材系事業のチタン圧延材製造技術、表面処理技術と、機械系事業の真空表面処理技術とその設備技術を融合したシナジー効果により、これらの要求性能を満たしたNCチタンの開発に成功した。

 

チタンの特長は、鉄鋼材料やアルミなど他の⾦属材料よりも耐食性に優れ、比重は鉄の60%程度と輸送機の軽量化の進展に非常に適した金属材料であること。このチタンに表面導電性を付与して高耐食性との両立を実現したことが、NCチタンの最大の特長である。また、NC チタンはプレス成形にも耐える成形性も兼ね備えており、圧延コイルに予めNC表面処理を施しておくことで、プレス成形後の表面処理が不要となった。これにより、NCチタンは燃料電池スタックの更なる小型・高性能化、ならびに、飛躍的な生産性向上にも貢献している。

 

KOBELCOグループは、新しい価値を提供し得る要素技術や研究開発体制を備え、独自の製品・技術・サービスの提供により、政府が宣言した2050年カーボンニュートラルに向けたグリーン社会へ貢献することを目指している。

 

今回開発したNCチタンの特長は以下の通り。

 

1.開発の経緯

2014年に発売された初代「MIRAI」のセパレータにもKOBELCOの特殊チタン圧延材が採用されていた。この特殊チタン圧延材では、特長である高耐食性を生み出す材料表面の酸化被膜により導電性が乏しくなるという課題があり、プレス成形後に導電性を付与するための表面処理という工程が必要となっていた。

 

2.開発した技術

従来からあるKOBELCOのチタン圧延材製造技術に加え、今回新たに当社が有する表面処理および設備技術を活用し、チタンの酸化被膜中に導電体であるナノサイズのカーボンを分散含有した表面層を付与することで、2014年2月にセパレータに最適な「NCチタン」の開発に成功した。

 

3.量産技術の開発

その後2014年11月よりNCチタンの量産技術をトヨタ自動車と共同開発した。この量産化の過程においては、KOBELCO機械事業部門の真空表面処理技術をNCチタン製造工程に適用し、KOBELCO独自の連続表面処理設備を製作するなど、KOBELCOならではの素材系および機械系事業のシナジー効果を発揮して、このたび量産化に成功した。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。