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2021年5月18日【自動車・販売】

レクサス、電動車の世界累計販売200万台を達成

NEXT MOBILITY編集部

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トヨタ自動車傘下のレクサス(LEXUS)ブランドは5月18日、電動車の世界累計販売台数が、4月末に200万台を達成したと発表した。

レクサス・ロゴ

レクサスは、2005年のRX400h発売以降、ラグジュアリー市場における電動化の先駆者として、優れた走行性能と環境性能の両立を追求すると共に、世界の国や地域で異なるエネルギー源やインフラ環境などに応じて、電動車ラインナップを拡充。

 

その結果、現在では、世界約90の国と地域でHEV/BEVを含む9車種の電動車を販売し、2020年の世界販売における電動車の販売比率は約33%。これまでのCO2排出抑制効果は、累計約1,900万トン(2005年~2021年4月末時点)となり、15年以上の期間で毎年約30万台の一般的な乗用車によるCO2排出をゼロにしてきたことに相当すると云う。

 

 

 

 

レクサスでは、2019年発表の電動化ビジョン「Lexus Electrified」の下、2025年までに10以上のBEV、PHEV、HEVの電動車を含む約20車種の新型/改良モデルの順次導入や、全車種に電動車を設定することで、電動車の販売比率がガソリンエンジン車の比率を上回わらせることを目標としているほか、2050年の材料製造、部品製造、車両製造、物流、走行、廃棄、リサイクルの各段階を含めたライフサイクル全体でのカーボンニュートラル実現も目指している。

 

 

 

 

2021年にブランド初となるPHEV量販モデルを、2022年には全く新しいBEV専用車の導入を計画しているレクサスは、これらモデルにおいて、新たな4輪駆動力制御技術「DIRECT4」による高精度な駆動力コントロールや、ステアバイワイヤによる直感的なステアリング操作を組み合わせるなどし、同社ならではの新しい電動車の価値やドライビング体験を実現。これらの技術を、今後市販予定の電動車にも順次導入していくとしている。

 

 

 

 

レクサスは、これからもカーボンニュートラルや持続可能な開発目標(SDGs)への対応などの社会的使命を果たすべく、着実な電動車の普及とCO2排出量の低減をリード。サスティナブルな社会の実現に向けた現実的な取り組みを進めると共に、クルマの楽しさを追求し、多様化するユーザーニーズに迅速且つ、きめ細かく応えていくとしている。

 

 

 

 

[電動車累計販売実績] (2005年~2021年4月)

 

<地域別>

・グローバル:約202.1万台

・北米:約54.0万台
・欧州:約48.0万台
・日本:約40.1万台
・中国:約38.7万台
・東アジア:約13.8万台
・その他:約7.4万台

 

<モデル別>

・RX:約51.8万台
・ES:約38.4万台
・CT:約37.2万台
・NX:約28.5万台
・UX HEV/EV:約13.7万台
・LS/IS/LC/RC他:約32.4万台

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。